暗記表
決算の暗記表95項目
決算の仕訳と判断を、出題区分表に沿った一問一答で確かめます。。キーワードと章で絞り込み、表の行をクリックすると 要点の全文が開きます。各項目から○×一問一答へ直行できます。
95項目
| 項目（クリックで詳細） | 覚え方 | ひっかけ注意 | 問題 |
|---|---|---|---|
| 売上原価の算定（仕入勘定で計算する方法） | 売上原価は、期首商品棚卸高に当期商品仕入高を加え、期末商品棚卸高を差し引いて求める。 | – | ○×一問一答へ |
| 売上原価の算定（仕入勘定で計算する方法） | 期首商品棚卸高は、借方仕入、貸方繰越商品として仕入勘定に振り替える。 | – | ○×一問一答へ |
| 売上原価の算定（仕入勘定で計算する方法） | 期末商品棚卸高は、借方繰越商品、貸方仕入として仕入勘定から差し引く。 | 期末商品は売れ残りなので仕入勘定から除き、次期に繰り越す資産として繰越商品に移す。正しくは借方繰越商品、貸方仕入である。借方仕入、貸方繰越商品は期首商品の振替である。 | ○×一問一答へ |
| 売上原価の算定（仕入勘定で計算する方法） | 決算整理前残高試算表の繰越商品の金額は、期首商品棚卸高である。 | 三分法では期中に繰越商品勘定を動かさないので、決算整理前の繰越商品は前期から繰り越した期首商品棚卸高である。期末商品棚卸高は決算で棚卸をして初めて分かる。 | ○×一問一答へ |
| 売上原価の算定（仕入勘定で計算する方法） | 決算整理後の仕入勘定の残高は売上原価、繰越商品勘定の残高は期末商品棚卸高を表す。 | – | ○×一問一答へ |
| 売上原価の算定（仕入勘定で計算する方法） | 当期商品仕入高には、仕入戻しを差し引いた後の仕入勘定の残高（純仕入高）を使う。 | – | ○×一問一答へ |
| 売上原価の算定（仕入勘定で計算する方法） | 売上総利益は、売上高から売上原価を差し引いて求める。 | 売上原価＝￥100,000＋￥850,000−￥130,000＝￥820,000。売上総利益＝￥1,200,000−￥820,000＝￥380,000である。仕入高￥850,000をそのまま差し引くと￥350,000と誤る。 | ○×一問一答へ |
| 売上原価の算定（仕入勘定で計算する方法） | 売上原価勘定で計算する場合も、期首商品と当期仕入高を集めて期末商品を差し引く考え方は同じで、売上原価の額は仕入勘定で計算した場合と変わらない。 | 売上原価勘定を使う方法は、期首商品と当期仕入高を売上原価勘定へ移し、期末商品を差し引く。計算する場所が違うだけで、売上原価の額は仕入勘定で計算した場合と同じである。 | ○×一問一答へ |
| 損益勘定への振替と帳簿の締切（英米式） | 収益の勘定は、借方に収益、貸方に損益を記入して損益勘定に振り替える。 | 売上は貸方に残高があるので、借方に売上を記入して残高をゼロにし、貸方の損益に移す。正しくは借方売上、貸方損益である。 | ○×一問一答へ |
| 損益勘定への振替と帳簿の締切（英米式） | 費用の勘定は、借方に損益、貸方に費用を記入して損益勘定に振り替える。 | – | ○×一問一答へ |
| 損益勘定への振替と帳簿の締切（英米式） | 損益勘定へ振り替える仕入の金額は、決算整理後の仕入勘定の残高（売上原価）である。 | 振り替えるのは決算整理後の残高で、￥800,000＋￥50,000−￥65,000＝￥785,000（売上原価）である。 | ○×一問一答へ |
| 損益勘定への振替と帳簿の締切（英米式） | 損益勘定の貸方合計が借方合計より大きいときは、差額を当期純利益として借方損益、貸方繰越利益剰余金と振り替える。 | – | ○×一問一答へ |
| 損益勘定への振替と帳簿の締切（英米式） | 損益勘定の借方合計が大きいときは、差額を当期純損失として借方繰越利益剰余金、貸方損益と振り替える。 | 当期純損失は繰越利益剰余金を減らすので、借方繰越利益剰余金￥120,000、貸方損益￥120,000である。問題文の仕訳は当期純利益のときの向きである。 | ○×一問一答へ |
| 損益勘定への振替と帳簿の締切（英米式） | 英米式決算法では、資産・負債・純資産の勘定は振替仕訳をせず、元帳で残高の反対側に「次期繰越」と記入して締め切る。 | 損益勘定へ振り替えるのは収益と費用だけである。現金などの資産は、元帳の貸方に残高を「次期繰越」と記入して締め切り、翌期首に借方へ「前期繰越」と記入する。この記入に仕訳はしない。 | ○×一問一答へ |
| 損益勘定への振替と帳簿の締切（英米式） | 資産の勘定は貸方に、負債・純資産の勘定は借方に「次期繰越」を記入して貸借を合わせる。 | – | ○×一問一答へ |
| 損益勘定への振替と帳簿の締切（英米式） | 当期純利益を振り替えると、損益勘定の借方に「繰越利益剰余金」、繰越利益剰余金勘定の貸方に「損益」と記入される。 | 振替仕訳は借方損益、貸方繰越利益剰余金なので、繰越利益剰余金勘定には貸方に相手科目の「損益」と金額を記入する。損益勘定の借方には「繰越利益剰余金」と記入する。 | ○×一問一答へ |
| 損益勘定への振替と帳簿の締切（英米式） | 収益・費用の勘定は、損益勘定へ振り替えて残高をゼロにしてから締め切り、次期に繰り越さない。 | – | ○×一問一答へ |
| 損益計算書と貸借対照表（勘定式） | 損益計算書では、決算整理後の仕入勘定の残高を「売上原価」、売上勘定の金額を「売上高」と表示する。 | 決算整理後の仕入勘定の残高は売上原価（期首商品＋当期仕入−期末商品）を表すので、損益計算書では「売上原価」と表示する。収益側の売上も「売上高」と表示する。 | ○×一問一答へ |
| 損益計算書と貸借対照表（勘定式） | 貸借対照表では、繰越商品勘定の決算整理後の残高（期末商品棚卸高）を「商品」と表示する。 | – | ○×一問一答へ |
| 損益計算書と貸借対照表（勘定式） | 前払保険料などは「前払費用」、未払利息などは「未払費用」、前受家賃などは「前受収益」、未収利息などは「未収収益」として表示する。 | 前受収益は次期にサービスを提供する義務を表す負債であり、負債の部に記載する。資産の部に記載するのは前払費用と未収収益である。 | ○×一問一答へ |
| 損益計算書と貸借対照表（勘定式） | 貸倒引当金は、売掛金など設定の対象とした債権から差し引く形で資産の部に表示する。 | 貸倒引当金は負債ではなく、売掛金から差し引く評価勘定である。資産の部で売掛金￥500,000から貸倒引当金￥10,000を控除し、￥490,000と示す。 | ○×一問一答へ |
| 損益計算書と貸借対照表（勘定式） | 減価償却累計額は、建物・備品などの取得原価から差し引く形で資産の部に表示する。 | – | ○×一問一答へ |
| 損益計算書と貸借対照表（勘定式） | 損益計算書では、当期純利益を借方（費用の側）に記載して借方合計と貸方合計を一致させる。 | 利益が出ているときは収益の合計が費用の合計より大きいので、差額の当期純利益を借方（費用の側）に記載して合計を一致させる。 | ○×一問一答へ |
| 損益計算書と貸借対照表（勘定式） | 貸借対照表の繰越利益剰余金は、決算整理後残高試算表の繰越利益剰余金に当期純利益を加えた額である。 | – | ○×一問一答へ |
| 損益計算書と貸借対照表（勘定式） | 決算で当座借越に振り替えた金額は、貸借対照表の負債の部に記載する。 | 当座借越は銀行からの借入れと同じ性質の負債であり、負債の部に記載する。資産の部の当座預金から差し引く形にはしない。 | ○×一問一答へ |
| 損益計算書と貸借対照表（勘定式） | 損益計算書の売上原価は、決算整理後の仕入勘定の残高である。 | – | ○×一問一答へ |
| 決算手続の流れと決算整理後残高試算表 | 決算整理で収益・費用の金額を確定させてから、損益勘定への振替と帳簿の締切を行う。 | 決算整理で減価償却費や貸倒引当金繰入などを計上し、収益・費用の金額を確定させてから損益勘定へ振り替える。順序が逆だと、整理で計上した分が損益に入らない。 | ○×一問一答へ |
| 決算手続の流れと決算整理後残高試算表 | 決算日まで原因が分からなかった現金過不足は、決算整理で雑損または雑益に振り替え、整理後には残らない。 | – | ○×一問一答へ |
| 決算手続の流れと決算整理後残高試算表 | 決算整理後残高試算表の繰越商品は期末商品棚卸高、仕入は売上原価を表す。 | 決算整理で期首の￥60,000を仕入へ振り替え、期末の￥70,000を繰越商品に受け入れるので、整理後の繰越商品は￥70,000である。 | ○×一問一答へ |
| 決算手続の流れと決算整理後残高試算表 | 決算整理後残高試算表の繰越利益剰余金には、当期純利益はまだ含まれていない。 | 当期純利益は損益勘定で計算した後に繰越利益剰余金へ振り替えるので、整理後の試算表の繰越利益剰余金は振替前の金額である。貸借対照表には当期純利益を加えた額を記載する。 | ○×一問一答へ |
| 決算手続の流れと決算整理後残高試算表 | 決算整理後残高試算表の貸倒引当金は、差額補充法で調整した後の設定額と一致する。 | – | ○×一問一答へ |
| 決算手続の流れと決算整理後残高試算表 | 決算整理後残高試算表の減価償却累計額は、整理前の残高に当期の減価償却費を加えた額である。 | – | ○×一問一答へ |
| 決算手続の流れと決算整理後残高試算表 | 決算日に当座預金が貸方残高のときは、その額を当座借越（負債）に振り替える。 | 当座預金の貸方残高は銀行からの借入れと同じなので、決算整理で借方当座預金、貸方当座借越￥50,000と振り替える。整理後の試算表では当座借越として貸方に記入する。 | ○×一問一答へ |
| 決算手続の流れと決算整理後残高試算表 | 当期純利益は、決算整理後残高試算表の収益の合計から費用の合計を差し引いて求める。 | – | ○×一問一答へ |
| 精算表（8桁） | 8桁精算表は、残高試算表・修正記入・損益計算書・貸借対照表の4欄に、それぞれ借方と貸方がある。修正記入欄には決算整理仕訳を写す。 | – | ○×一問一答へ |
| 精算表（8桁） | 当期純利益は、損益計算書欄の借方と貸借対照表欄の貸方に記入して、両欄の貸借を一致させる。 | 利益が出ると損益計算書欄は貸方（収益）の合計が大きいので、差額を借方に記入する。貸借対照表欄では同額を貸方に記入する。損益計算書欄の貸方と貸借対照表欄の借方に記入するのは当期純損失である。 | ○×一問一答へ |
| 精算表（8桁） | 当期純損失は、損益計算書欄の貸方と貸借対照表欄の借方に記入する。 | – | ○×一問一答へ |
| 精算表（8桁） | 貸倒引当金と減価償却累計額は、貸借対照表欄の貸方に記入する。 | 貸倒引当金は売上債権から差し引く評価勘定なので、貸借対照表欄の貸方に記入する。損益計算書欄（借方）に記入するのは、費用の貸倒引当金繰入の行である。 | ○×一問一答へ |
| 精算表（8桁） | 繰越商品の行は、修正記入の借方に期末商品、貸方に期首商品を記入し、貸借対照表欄の借方に期末商品棚卸高を記入する。 | – | ○×一問一答へ |
| 精算表（8桁） | 仕入の行は、修正記入の借方に期首商品、貸方に期末商品を記入し、損益計算書欄の借方に売上原価を記入する。 | 修正記入で借方に期首￥80,000、貸方に期末￥95,000を記入するので、損益計算書欄の借方は￥900,000＋￥80,000−￥95,000＝￥885,000（売上原価）である。 | ○×一問一答へ |
| 精算表（8桁） | 収益の前受分は、収益の行の修正記入の借方と、前受収益の行の修正記入の貸方に記入する。 | – | ○×一問一答へ |
| 精算表（8桁） | 現金過不足は決算整理で雑損・雑益に振り替えるので、損益計算書欄にも貸借対照表欄にも金額は残らない。 | 修正記入で借方雑損、貸方現金過不足￥3,000とするので、現金過不足の行は残高がなくなる。損益計算書欄の借方に￥3,000を記入するのは、追加した雑損の行である。 | ○×一問一答へ |
| 精算表（8桁） | 精算表の繰越利益剰余金の行は、残高試算表欄の金額をそのまま貸借対照表欄の貸方に移し、当期純利益は別の行に記入する。 | 繰越利益剰余金の行は、残高試算表欄の金額をそのまま貸借対照表欄の貸方に移す。当期純利益は最下部の当期純利益の行に記入し、貸借対照表を作るときに繰越利益剰余金に加える。 | ○×一問一答へ |
| 試算表（合計・残高・合計残高） | 残高試算表には、各勘定の借方合計と貸方合計の差額を、合計の大きい側に記入する。 | 残高は合計の大きい側に書く。￥720,000−￥300,000＝￥420,000は貸方の残高なので、残高試算表の貸方に記入する。負債の勘定は通常、貸方に残高が出る。 | ○×一問一答へ |
| 試算表（合計・残高・合計残高） | 合計試算表には、各勘定の借方合計と貸方合計をそのまま両側に記入する。 | – | ○×一問一答へ |
| 試算表（合計・残高・合計残高） | 仕訳1つ分の転記を借方・貸方とも忘れても、試算表の貸借合計は一致するので、試算表では発見できない。 | 借方・貸方の両方の転記が抜けるため、両側の合計が同じ額だけ小さくなり、貸借は一致したままである。試算表では発見できない誤りである。 | ○×一問一答へ |
| 試算表（合計・残高・合計残高） | 借方か貸方の一方だけ金額を誤って転記すると、試算表の貸借合計は一致しない。 | – | ○×一問一答へ |
| 試算表（合計・残高・合計残高） | 同じ側の別の勘定に転記した誤りは、試算表の貸借合計が一致するため発見できない。 | 転記した側（貸方）と金額は正しいので、貸借合計は一致したままである。勘定科目の誤りは試算表では発見できない。 | ○×一問一答へ |
| 試算表（合計・残高・合計残高） | 貸倒引当金と減価償却累計額は貸方に残高があり、残高試算表の貸方に記入する。 | – | ○×一問一答へ |
| 試算表（合計・残高・合計残高） | 合計残高試算表の残高欄には各勘定の差額だけを書くので、残高欄の合計は合計欄の合計以下になる。 | 残高欄には各勘定の借方合計と貸方合計の差額だけを書くので、残高欄の合計は合計欄の合計以下になり、通常は小さい。一致するのは、それぞれの欄の中での借方合計と貸方合計である。 | ○×一問一答へ |
| 試算表（合計・残高・合計残高） | 同じ仕訳を借方・貸方とも二重に転記しても、試算表の貸借合計は一致する。 | – | ○×一問一答へ |
| 試算表（合計・残高・合計残高） | 試算表の金額は、元帳の前期繰越（期首の残高）を含めて集計する。 | – | ○×一問一答へ |
| 誤った仕訳の訂正（訂正仕訳） | 訂正仕訳は、誤った記入を消さずに、誤った仕訳の逆仕訳と正しい仕訳を合わせて作る。 | 訂正仕訳は、誤った記入を残したまま新たな仕訳で正しい状態に直すものである。誤った仕訳の逆仕訳と正しい仕訳を合わせ、同じ科目を相殺して1本にまとめる。 | ○×一問一答へ |
| 誤った仕訳の訂正（訂正仕訳） | 科目だけを誤った場合は、誤った科目を取り消して正しい科目に振り替える仕訳になる。 | – | ○×一問一答へ |
| 誤った仕訳の訂正（訂正仕訳） | 貸借を逆に記入した場合の訂正仕訳は、正しい仕訳の2倍の金額になる。 | 逆仕訳（借方現金、貸方売掛金￥30,000）と正しい仕訳（同じく借方現金、貸方売掛金￥30,000）を合わせるので、借方現金￥60,000、貸方売掛金￥60,000となる。 | ○×一問一答へ |
| 誤った仕訳の訂正（訂正仕訳） | 金額だけを少なく記帳した場合は、差額を元の仕訳と同じ向きで追加する。 | – | ○×一問一答へ |
| 誤った仕訳の訂正（訂正仕訳） | 金額だけを多く記帳した場合は、差額を元の仕訳と逆の向きで仕訳して減らす。 | 多く記帳した￥64,000−￥46,000＝￥18,000を取り消すので、向きは元の仕訳と逆の借方売上￥18,000、貸方売掛金￥18,000である。問題文の仕訳では誤りがさらに広がる。 | ○×一問一答へ |
| 誤った仕訳の訂正（訂正仕訳） | 固定資産の購入を費用で処理していたときは、費用を取り消して資産に振り替える。 | – | ○×一問一答へ |
| 誤った仕訳の訂正（訂正仕訳） | 訂正仕訳では、借方と貸方の両方に出る同じ科目を差し引き、残った科目だけで1本の仕訳にする。 | – | ○×一問一答へ |
| 誤った仕訳の訂正（訂正仕訳） | 預金口座を誤った場合は、誤った預金から正しい預金へ振り替える。 | 逆仕訳（借方売掛金、貸方普通預金）と正しい仕訳（借方当座預金、貸方売掛金）を合わせると売掛金が相殺され、借方当座預金￥70,000、貸方普通預金￥70,000となる。問題文は向きが逆である。 | ○×一問一答へ |
| 貸倒れと償却債権取立益 | 当期に発生した売掛金が貸し倒れたときは、貸倒引当金の残高があっても全額を貸倒損失とする。 | 貸倒引当金は前期末の債権に備えて設定したものなので、当期に発生した債権の貸倒れには使わない。全額￥60,000を貸倒損失（費用）として処理する。 | ○×一問一答へ |
| 貸倒れと償却債権取立益 | 前期以前に発生した売掛金が貸し倒れたときは、貸倒引当金を取り崩し、不足する分を貸倒損失とする。 | – | ○×一問一答へ |
| 貸倒れと償却債権取立益 | 前期以前の債権の貸倒額が貸倒引当金の残高以下なら、全額を貸倒引当金の取崩しで処理し、貸倒損失は出ない。 | 貸倒額￥30,000は引当金の残高￥50,000の範囲内なので、借方は貸倒引当金￥30,000だけである。残る￥20,000は引当金の残高として決算まで残る。 | ○×一問一答へ |
| 貸倒れと償却債権取立益 | 前期以前に貸倒処理した債権を当期に回収したときは、回収額を償却債権取立益（収益）とする。 | – | ○×一問一答へ |
| 貸倒れと償却債権取立益 | 前期発生分と当期発生分が混在する貸倒れは、前期発生分にだけ貸倒引当金を充て、当期発生分は貸倒損失とする。 | 引当金を充てられるのは前期販売分￥70,000だけである。貸倒引当金￥70,000、当期販売分の貸倒損失￥50,000とし、引当金の残高￥30,000はそのまま残る。 | ○×一問一答へ |
| 貸倒れと償却債権取立益 | 電子記録債権・クレジット売掛金などが貸し倒れたときも、売掛金と同じく発生時期で処理を分ける。 | – | ○×一問一答へ |
| 貸倒れと償却債権取立益 | 前期以前の債権でも、貸倒引当金の残高がなければ全額を貸倒損失とする。 | – | ○×一問一答へ |
| 貸倒れと償却債権取立益 | 前期以前に貸倒処理した債権の回収は、貸倒引当金を元に戻さず、償却債権取立益とする。 | 前期に貸倒処理が終わっている債権の回収は、貸倒引当金を戻さず、全額￥18,000を償却債権取立益（収益）として計上する。前期に引当金と貸倒損失のどちらで処理したかは問わない。 | ○×一問一答へ |
| 貸倒引当金の設定（差額補充法） | 差額補充法では、設定額から貸倒引当金の残高を差し引いた差額だけを繰り入れる。 | 設定額は￥500,000×2%＝￥10,000。差額補充法では残高￥4,000を差し引いた￥6,000だけを繰り入れる。￥10,000は設定額であり、繰入額ではない。 | ○×一問一答へ |
| 貸倒引当金の設定（差額補充法） | 設定額が貸倒引当金の残高より小さいときは、超過分を貸倒引当金戻入（収益）として貸倒引当金を減らす。 | – | ○×一問一答へ |
| 貸倒引当金の設定（差額補充法） | 貸倒引当金は、受取手形・売掛金・電子記録債権などの売上債権の期末残高に設定する。 | 電子記録債権も売上債権なので対象に含める。設定額は（￥300,000＋￥200,000）×2%＝￥10,000である。 | ○×一問一答へ |
| 貸倒引当金の設定（差額補充法） | 設定額は、問題文が指定した債権の期末残高を合計してから設定率を掛けて求める。クレジット売掛金が指定されていれば、それも合計に含める。 | – | ○×一問一答へ |
| 貸倒引当金の設定（差額補充法） | 期中に貸倒引当金を取り崩したときは、取崩し後の残高と設定額を比べる。 | – | ○×一問一答へ |
| 貸倒引当金の設定（差額補充法） | 決算で未処理の貸倒れが判明したときは、その債権を差し引いた後の期末残高に設定率を掛ける。 | 貸倒れの処理で売掛金が￥20,000減るので、設定の対象は￥600,000−￥20,000＝￥580,000。設定額は￥580,000×2%＝￥11,600である。 | ○×一問一答へ |
| 貸倒引当金の設定（差額補充法） | 引当金を積み増すときは、借方に貸倒引当金繰入（費用）、貸方に貸倒引当金を記入する。 | 積み増すときは借方に貸倒引当金繰入（費用）、貸方に貸倒引当金を記入して引当金を増やす。借方を貸倒引当金とするのは、残高が設定額を超えて戻入をするときである。 | ○×一問一答へ |
| 貸倒引当金の設定（差額補充法） | 貸倒引当金の残高がないときは、設定額の全額を繰り入れる。 | – | ○×一問一答へ |
| 費用の前払い・収益の前受け（繰延べと再振替） | 前払費用は、支払った金額のうち決算日の翌日以降の期間に当たる分を月割りで計算する。 | 次期の分は×2年4月1日から7月31日までの4か月で、￥120,000×4か月÷12か月＝￥40,000。￥80,000は当期の8か月分（8月〜3月）であり、当期の保険料として残す額である。 | ○×一問一答へ |
| 費用の前払い・収益の前受け（繰延べと再振替） | 費用の前払分は、借方に前払費用の勘定（資産）、貸方に費用の勘定を記入して当期の費用から除く。 | – | ○×一問一答へ |
| 費用の前払い・収益の前受け（繰延べと再振替） | 収益の前受分は、借方に収益の勘定、貸方に前受収益の勘定（負債）を記入して当期の収益から除く。 | 前受家賃は次期にサービスを提供する義務を表す負債であり、貸方に記入する。正しくは借方受取家賃、貸方前受家賃で、当期の収益から次期の分を除く。 | ○×一問一答へ |
| 費用の前払い・収益の前受け（繰延べと再振替） | 前受収益は、受け取った金額のうち決算日の翌日以降の期間に当たる分を月割りで計算する。 | – | ○×一問一答へ |
| 費用の前払い・収益の前受け（繰延べと再振替） | 繰り延べた前払費用・前受収益は、翌期首に決算整理仕訳の逆仕訳（再振替仕訳）をして元の費用・収益の勘定に戻す。 | 再振替仕訳は前期末の決算整理仕訳（借方前払保険料、貸方保険料）の逆である。借方保険料￥30,000、貸方前払保険料￥30,000として、当期の費用に戻す。 | ○×一問一答へ |
| 費用の前払い・収益の前受け（繰延べと再振替） | 毎年同じ月に1年分を前払いしていると、決算整理前の費用の残高には、期首の再振替分と当期の支払分が含まれる。 | – | ○×一問一答へ |
| 費用の前払い・収益の前受け（繰延べと再振替） | 決算整理前の残高が何か月分かを数え、1か月当たりの金額を出してから前払分を計算する。 | ￥96,000は16か月分なので1か月￥6,000。次期の4か月分は￥6,000×4か月＝￥24,000である。￥96,000を12か月分とみて￥8,000×4か月＝￥32,000とするのは誤り。 | ○×一問一答へ |
| 費用の前払い・収益の前受け（繰延べと再振替） | 借入時に利息を前払いした場合も、決算日の翌日以降の分を前払利息として繰り延べる。 | – | ○×一問一答へ |
| 費用の前払い・収益の前受け（繰延べと再振替） | 前受収益を計上すると、その額だけ当期の収益が減る。 | 繰延べの仕訳は借方受取家賃、貸方前受家賃なので、受取家賃は￥360,000−￥60,000＝￥300,000に減る。前受分は次期の収益であり、当期の収益に加えない。 | ○×一問一答へ |
| 費用の前払い・収益の前受け（繰延べと再振替） | 再振替仕訳を元帳に転記すると、費用の勘定の借方に相手科目の前払費用の勘定名が記入される。 | – | ○×一問一答へ |
| 費用の未払い・収益の未収（見越しと再振替） | 未払費用は、当期に経過した期間のうちまだ支払っていない分を月割りで計上する。 | – | ○×一問一答へ |
| 費用の未払い・収益の未収（見越しと再振替） | 費用の未払分は、借方に費用の勘定、貸方に未払費用の勘定（負債）を記入する。 | 未払家賃は支払う義務を表す負債で、貸方に記入する。正しくは借方支払家賃、貸方未払家賃で、当期の費用に未払分を加える。 | ○×一問一答へ |
| 費用の未払い・収益の未収（見越しと再振替） | 収益の未収分は、借方に未収収益の勘定（資産）、貸方に収益の勘定を記入する。 | – | ○×一問一答へ |
| 費用の未払い・収益の未収（見越しと再振替） | 未収収益は、当期に経過した期間のうちまだ受け取っていない分を月割りで計上する。 | 当期に経過したのは×1年10月1日から×2年3月31日までの6か月で、￥800,000×3%×6か月÷12か月＝￥12,000である。￥24,000は1年分の利息である。 | ○×一問一答へ |
| 費用の未払い・収益の未収（見越しと再振替） | 未払費用・未収収益も、翌期首に決算整理仕訳の逆仕訳をして元の勘定に戻す。 | – | ○×一問一答へ |
| 費用の未払い・収益の未収（見越しと再振替） | 再振替仕訳をしておくと、受取時・支払時に全額を収益・費用に記入しても、前期の分が当期の損益から除かれる。 | 期首の再振替で受取家賃の借方に￥40,000が記入されているので、￥120,000を受け取った後の残高は￥120,000−￥40,000＝￥80,000（貸方）である。前期分は当期の収益から除かれる。 | ○×一問一答へ |
| 費用の未払い・収益の未収（見越しと再振替） | 後払いの家賃は、最後の支払いの対象月の翌月から決算日までの月数分を未払家賃とする。 | 1月分までは支払済みなので、未払いは2月と3月の2か月で、￥90,000×2か月＝￥180,000である。￥270,000は次の支払い（2月〜4月分）の全額で、4月分は次期の費用である。 | ○×一問一答へ |
| 費用の未払い・収益の未収（見越しと再振替） | 給料の締め日から決算日までの分が未払いなら、未払給料（負債）として計上する。 | – | ○×一問一答へ |
| 費用の未払い・収益の未収（見越しと再振替） | 利払日が期中にある場合は、最後の利払日の翌日から決算日までの分だけを見越す。 | – | ○×一問一答へ |