暗記表
固定資産の暗記表36項目
固定資産の仕訳と判断を、出題区分表に沿った一問一答で確かめます。。キーワードと章で絞り込み、表の行をクリックすると 要点の全文が開きます。各項目から○×一問一答へ直行できます。
36項目
| 項目（クリックで詳細） | 覚え方 | ひっかけ注意 | 問題 |
|---|---|---|---|
| 固定資産台帳 | 固定資産台帳の同じ種類の資産の取得原価の合計は、総勘定元帳のその勘定の残高と一致する。 | – | ○×一問一答へ |
| 固定資産台帳 | 期首減価償却累計額に当期減価償却費を加えた額は、期末の減価償却累計額である。 | 2つの合計は期末の減価償却累計額である。期末の帳簿価額は、取得原価からその合計を差し引いた額になる。 | ○×一問一答へ |
| 固定資産台帳 | 期末帳簿価額＝取得原価−期首減価償却累計額−当期減価償却費。 | – | ○×一問一答へ |
| 固定資産台帳 | 台帳の取得年月日から、取得した期の減価償却費の月数を数える。 | 取得した月から決算月までを数えると、11月・12月・1月・2月・3月の5か月分が正しい。1年分×5か月÷12か月で計算する。 | ○×一問一答へ |
| 固定資産台帳 | 期首減価償却累計額は、前期末までに計上した減価償却費の合計である。 | 1年分は￥960,000÷8年＝￥120,000。この期の期首（×3年4月1日）までに経過したのは2年なので、正しくは￥120,000×2年＝￥240,000。￥360,000は当期分を含めた期末の累計額である。 | ○×一問一答へ |
| 固定資産台帳 | 台帳の当期減価償却費を種類ごとに合計した額が、決算整理で計上する減価償却費になる。 | – | ○×一問一答へ |
| 固定資産台帳 | 期中の売却がなければ、台帳の期首減価償却累計額の合計は、決算整理前残高試算表の減価償却累計額と一致する。 | 期首の累計額と一致するのは、当期の減価償却費を計上する前の決算整理前残高試算表である。決算整理後は当期減価償却費を加えた額になる。 | ○×一問一答へ |
| 固定資産台帳 | 当期に取得した資産は、期首減価償却累計額が無く、当期減価償却費は月割りの額となる。 | – | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の取得（付随費用・資本的支出と修繕費） | 土地の購入時に支払った仲介手数料・登記料は、付随費用として土地の取得原価に含める。 | 使えるようにするまでにかかった付随費用は取得原価に含めるので、正しくは土地勘定の借方に記入する。支払手数料にはしない。 | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の取得（付随費用・資本的支出と修繕費） | 備品の引取運賃や据付費は、備品の取得原価に含める。 | – | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の取得（付随費用・資本的支出と修繕費） | 商品以外の固定資産を後払いで購入したときは、代金を未払金とする。 | 買掛金は商品の仕入れに限る。車両は商品ではないので、正しくは未払金の貸方に記入する。 | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の取得（付随費用・資本的支出と修繕費） | 改良によって価値が高まったり耐用年数が延びたりする支出は、資本的支出として固定資産の取得原価に加える。 | – | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の取得（付随費用・資本的支出と修繕費） | 壊れた部分を元の状態に戻すための支出は、修繕費（費用）とする。 | 元の状態に戻すだけの支出は価値を高めないので、正しくは修繕費として費用に計上する。 | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の取得（付随費用・資本的支出と修繕費） | 1回の工事でも、資本的支出の部分は固定資産に、修繕にあたる部分は修繕費に分けて記入する。 | – | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の取得（付随費用・資本的支出と修繕費） | 購入した土地を使えるようにするための整地費用は、土地の取得原価に含める。 | – | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の取得（付随費用・資本的支出と修繕費） | 非常階段の設置のように建物の価値を高める支出は、資本的支出とする。 | 非常階段の設置は元の状態に戻す修理ではなく、建物の価値（安全性）を高める支出である。正しくは資本的支出として建物勘定に加える。 | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の売却 | 期首に売却したときは、取得原価−減価償却累計額の帳簿価額と売却価額を比べる。 | – | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の売却 | 売却価額が帳簿価額より多ければ固定資産売却益、少なければ固定資産売却損とする。 | 帳簿価額は￥800,000−￥480,000＝￥320,000で、売却価額￥350,000のほうが￥30,000多い。正しくは固定資産売却益￥30,000である。 | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の売却 | 期中に売却したときは、期首から売却日までの減価償却費を月割りで計上してから売却損益を求める。 | – | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の売却 | 期中売却の減価償却費は、期首の月から売却した月までの月数で計算する。 | – | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の売却 | 間接法では、売却した資産の取得原価を資産の勘定の貸方に、減価償却累計額を借方に記入して消す。 | 間接法では備品勘定に取得原価が残っているので、正しくは貸方に取得原価を記入する。減価償却累計額は借方に記入して消す。 | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の売却 | 商品以外の資産を売却し代金を後で受け取るときは、未収入金とする。 | 売掛金は商品の売上による未収に限る。備品は商品ではないので、正しくは未収入金の借方に記入する。 | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の売却 | 期中売却の帳簿価額は、取得原価−期首の減価償却累計額−当期の減価償却費（月割り）である。 | – | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の売却 | 決算日に売却したときは、当期12か月分の減価償却費を計上してから売却損益を求める。 | 決算日まで1年間使っているので、正しくは12か月分の減価償却費を計上し、その後の帳簿価額と売却価額を比べる。 | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の売却 | 土地は減価償却をしないので、取得原価と売却価額の差額がそのまま売却損益になる。 | – | ○×一問一答へ |
| 有形固定資産の売却 | 固定資産を帳簿価額より高く売却したときの差額は、固定資産売却益（収益）として貸方に記入する。 | 商品以外の固定資産を売却して生じた差額は売上ではなく、固定資産売却益（収益）として貸方に記入する。売上勘定は商品の販売にだけ使う。帳簿価額より安く売ったときは固定資産売却損（費用）を借方に記入する。 | ○×一問一答へ |
| 減価償却（定額法・間接法・月割り） | 残存価額が取得原価の10%のときは、取得原価から10%を差し引いた額を耐用年数で割る。 | – | ○×一問一答へ |
| 減価償却（定額法・間接法・月割り） | 残存価額ゼロのときは、取得原価をそのまま耐用年数で割る。 | 残存価額ゼロなので、正しくは￥600,000÷5年＝￥120,000。￥108,000は残存価額を10%として計算した（￥600,000−￥60,000）÷5年の額である。 | ○×一問一答へ |
| 減価償却（定額法・間接法・月割り） | 期中に取得した固定資産は、取得した月から決算日までの月数で月割りする。 | 10月から3月までは6か月なので、正しくは1年分×6か月÷12か月で計算する。 | ○×一問一答へ |
| 減価償却（定額法・間接法・月割り） | 会計期間が1月1日から12月31日までなら、取得した月から12月までの月数で月割りする。 | – | ○×一問一答へ |
| 減価償却（定額法・間接法・月割り） | 期中取得の減価償却費は、1年分×使用した月数÷12か月で求める。 | – | ○×一問一答へ |
| 減価償却（定額法・間接法・月割り） | 間接法では、減価償却費を減価償却累計額の貸方に記入し、固定資産の勘定は取得原価のまま残す。 | 固定資産の勘定を直接減らすのは直接法である。間接法では、正しくは備品減価償却累計額などの貸方に記入する。 | ○×一問一答へ |
| 減価償却（定額法・間接法・月割り） | 土地は減価償却を行わない。 | 土地は使用や時の経過で価値が減るものではないので、減価償却を行わない。 | ○×一問一答へ |
| 減価償却（定額法・間接法・月割り） | 間接法の帳簿価額は、固定資産の勘定の残高から減価償却累計額を差し引いた額である。 | – | ○×一問一答へ |
| 減価償却（定額法・間接法・月割り） | 月割りするのは取得した期だけで、翌期からは12か月分を計上する。 | 翌期は1年間使うので、正しくは￥240,000÷4年＝￥60,000。￥30,000は取得した期（10月から3月の6か月分）の額である。 | ○×一問一答へ |
| 減価償却（定額法・間接法・月割り） | 月次決算で毎月1年分の12分の1を計上しているときは、年次決算では未計上の月の分だけを計上する。 | – | ○×一問一答へ |