2026〜2027年 全国の試験日程に対応2026年11月10日施行法令基準情報の正確さへの取り組み

条件の違いを、比較して覚える。

37件の比較表で、主語・時点・母数・例外を整理します。必要な表を保存して復習できます。

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第1類〜第6類の性質と固体・液体の別

消防法別表第一の6つの類を、性質の名前・固体か液体か・代表的な品名で並べます。第1類と第6類の取り違え、黄りんと赤りんの類、固形アルコールが第4類かどうかを問う肢が、この表で切り分けられます。

第1類

性質
酸化性固体
固体か液体か
固体
代表的な品名
塩素酸塩類・過塩素酸塩類・無機過酸化物・硝酸塩類

判断ポイント

第1類:酸化性固体/固体/塩素酸塩類・過塩素酸塩類・無機過酸化物・硝酸塩類

第2類

性質
可燃性固体
固体か液体か
固体
代表的な品名
硫化りん・赤りん・硫黄・鉄粉・金属粉・マグネシウム・引火性固体(固形アルコールなど)

判断ポイント

第2類:可燃性固体/固体/硫化りん・赤りん・硫黄・鉄粉・金属粉・マグネシウム・引火性固体(固形アルコールなど)

第3類

性質
自然発火性物質及び禁水性物質
固体か液体か
固体又は液体
代表的な品名
カリウム・ナトリウム・アルキルアルミニウム・アルキルリチウム・黄りん

判断ポイント

第3類:自然発火性物質及び禁水性物質/固体又は液体/カリウム・ナトリウム・アルキルアルミニウム・アルキルリチウム・黄りん

第4類

性質
引火性液体
固体か液体か
液体
代表的な品名
特殊引火物・第1石油類・アルコール類・第2石油類・第3石油類・第4石油類・動植物油類

判断ポイント

第4類:引火性液体/液体/特殊引火物・第1石油類・アルコール類・第2石油類・第3石油類・第4石油類・動植物油類

第5類

性質
自己反応性物質
固体か液体か
固体又は液体
代表的な品名
有機過酸化物・硝酸エステル類・ニトロ化合物・アゾ化合物

判断ポイント

第5類:自己反応性物質/固体又は液体/有機過酸化物・硝酸エステル類・ニトロ化合物・アゾ化合物

第6類

性質
酸化性液体
固体か液体か
液体
代表的な品名
過塩素酸・過酸化水素・硝酸

判断ポイント

第6類:酸化性液体/液体/過塩素酸・過酸化水素・硝酸

酸化性は1類が固体・6類が液体、りんは赤りんが2類・黄りんが3類、固形アルコールは固体なので2類と覚えます。気体はどの類にも入りません。

法令確認:消防法 2条・別表第一(確認日 2026-11-10)

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第4類の品名ごとの引火点の範囲と指定数量

第4類の7つの品名を、品名を決める基準(引火点の範囲など)・別表第一に例として挙がる物品・指定数量で並べます。21℃・70℃・200℃・250℃の境目が「以上」か「未満」か、例に挙がる物品がどの品名か、指定数量の大小を問う肢が切り分けられます。

特殊引火物

品名を決める基準(1気圧)
発火点100℃以下、又は引火点−20℃以下かつ沸点40℃以下
別表第一に例として挙がる物品
ジエチルエーテル・二硫化炭素
指定数量
50L

判断ポイント

特殊引火物:発火点100℃以下、又は引火点−20℃以下かつ沸点40℃以下/ジエチルエーテル・二硫化炭素/50L

第1石油類

品名を決める基準(1気圧)
引火点21℃未満
別表第一に例として挙がる物品
アセトン・ガソリン
指定数量
非水溶性液体200L・水溶性液体400L

判断ポイント

第1石油類:引火点21℃未満/アセトン・ガソリン/非水溶性液体200L・水溶性液体400L

アルコール類

品名を決める基準(1気圧)
炭素数1〜3個の飽和一価アルコール(含有量60%未満の水溶液を除く)
別表第一に例として挙がる物品
(例示なし。メタノール・エタノール・プロパノールが当たる)
指定数量
400L

判断ポイント

アルコール類:炭素数1〜3個の飽和一価アルコール(含有量60%未満の水溶液を除く)/(例示なし。メタノール・エタノール・プロパノールが当たる)/400L

第2石油類

品名を決める基準(1気圧)
引火点21℃以上70℃未満
別表第一に例として挙がる物品
灯油・軽油
指定数量
非水溶性液体1,000L・水溶性液体2,000L

判断ポイント

第2石油類:引火点21℃以上70℃未満/灯油・軽油/非水溶性液体1,000L・水溶性液体2,000L

第3石油類

品名を決める基準(1気圧)
引火点70℃以上200℃未満(20℃で液状のものに限る)
別表第一に例として挙がる物品
重油・クレオソート油
指定数量
非水溶性液体2,000L・水溶性液体4,000L

判断ポイント

第3石油類:引火点70℃以上200℃未満(20℃で液状のものに限る)/重油・クレオソート油/非水溶性液体2,000L・水溶性液体4,000L

第4石油類

品名を決める基準(1気圧)
引火点200℃以上250℃未満(20℃で液状のものに限る)
別表第一に例として挙がる物品
ギヤー油・シリンダー油
指定数量
6,000L

判断ポイント

第4石油類:引火点200℃以上250℃未満(20℃で液状のものに限る)/ギヤー油・シリンダー油/6,000L

動植物油類

品名を決める基準(1気圧)
動物の脂肉等又は植物の種子・果肉から抽出し、引火点250℃未満(20℃で液状のものに限る)
別表第一に例として挙がる物品
(例示なし)
指定数量
10,000L

判断ポイント

動植物油類:動物の脂肉等又は植物の種子・果肉から抽出し、引火点250℃未満(20℃で液状のものに限る)/(例示なし)/10,000L

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許可・承認・認可・届出の相手と期限

製造所等に関する手続を、手続の種類(許可・承認・認可・届出)・相手・期限で並べます。品名等の変更だけが「10日前まで」の事前届出であること、仮貯蔵だけ相手が消防長又は消防署長であること、予防規程は認可で施設保安員は届出がないことを問う肢が切り分けられます。

設置・位置等の変更

手続の種類
許可
相手
市町村長等
期限・時期
工事の前

判断ポイント

設置・位置等の変更:許可/市町村長等/工事の前

変更工事中の仮使用

手続の種類
承認
相手
市町村長等
期限・時期
完成検査の前に使うとき

判断ポイント

変更工事中の仮使用:承認/市町村長等/完成検査の前に使うとき

製造所等以外での仮貯蔵・仮取扱い

手続の種類
承認
相手
所轄消防長又は消防署長
期限・時期
10日以内の期間に限る

判断ポイント

製造所等以外での仮貯蔵・仮取扱い:承認/所轄消防長又は消防署長/10日以内の期間に限る

品名・数量・指定数量の倍数の変更(位置等は変えない)

手続の種類
届出
相手
市町村長等
期限・時期
変更しようとする日の10日前まで

判断ポイント

品名・数量・指定数量の倍数の変更(位置等は変えない):届出/市町村長等/変更しようとする日の10日前まで

譲渡・引渡し

手続の種類
届出(譲受人・引渡しを受けた者が出す)
相手
市町村長等
期限・時期
遅滞なく

判断ポイント

譲渡・引渡し:届出(譲受人・引渡しを受けた者が出す)/市町村長等/遅滞なく

用途の廃止

手続の種類
届出
相手
市町村長等
期限・時期
遅滞なく(廃止したとき)

判断ポイント

用途の廃止:届出/市町村長等/遅滞なく(廃止したとき)

危険物保安監督者・危険物保安統括管理者の選任・解任

手続の種類
届出
相手
市町村長等
期限・時期
遅滞なく

判断ポイント

危険物保安監督者・危険物保安統括管理者の選任・解任:届出/市町村長等/遅滞なく

危険物施設保安員の選任・解任

手続の種類
届出の定めなし
相手
なし
期限・時期
なし

判断ポイント

危険物施設保安員の選任・解任:届出の定めなし/なし/なし

予防規程の制定・変更

手続の種類
認可
相手
市町村長等
期限・時期
定めたとき・変更するとき

判断ポイント

予防規程の制定・変更:認可/市町村長等/定めたとき・変更するとき

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許可の取消しまでできる違反と使用停止だけの違反

市町村長等が命令できる違反を、許可の取消しの対象になるか、期間を定めた使用停止だけかで並べます。保安監督者を定めないことや基準遵守命令の違反で許可を取り消せるかを問う肢が、この表で切り分けられます。

許可を受けないで位置・構造・設備を変更した

許可の取消し
できる
期間を定めた使用停止
できる

判断ポイント

許可を受けないで位置・構造・設備を変更した:できる/できる

完成検査前に使用した(仮使用の承認のない使用を含む)

許可の取消し
できる
期間を定めた使用停止
できる

判断ポイント

完成検査前に使用した(仮使用の承認のない使用を含む):できる/できる

修理・改造・移転の命令(基準維持命令)に違反した

許可の取消し
できる
期間を定めた使用停止
できる

判断ポイント

修理・改造・移転の命令(基準維持命令)に違反した:できる/できる

保安検査を受けなかった

許可の取消し
できる
期間を定めた使用停止
できる

判断ポイント

保安検査を受けなかった:できる/できる

定期点検をせず、点検記録を作成・保存しなかった

許可の取消し
できる
期間を定めた使用停止
できる

判断ポイント

定期点検をせず、点検記録を作成・保存しなかった:できる/できる

貯蔵・取扱いの基準遵守命令に違反した

許可の取消し
できない
期間を定めた使用停止
できる

判断ポイント

貯蔵・取扱いの基準遵守命令に違反した:できない/できる

危険物保安統括管理者を定めなかった

許可の取消し
できない
期間を定めた使用停止
できる

判断ポイント

危険物保安統括管理者を定めなかった:できない/できる

危険物保安監督者を定めなかった

許可の取消し
できない
期間を定めた使用停止
できる

判断ポイント

危険物保安監督者を定めなかった:できない/できる

保安統括管理者・保安監督者の解任命令に違反した

許可の取消し
できない
期間を定めた使用停止
できる

判断ポイント

保安統括管理者・保安監督者の解任命令に違反した:できない/できる

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甲種・乙種・丙種の危険物取扱者ができること

3種類の危険物取扱者を、取り扱える危険物・無資格者の取扱いへの立会い・保安監督者になれるか・定期点検とその立会いで並べます。丙種が取扱いに立ち会えるか、丙種が定期点検に立ち会えるか、乙種が指定外の類に関われるかを問う肢が切り分けられます。

取り扱える危険物

甲種
すべての類
乙種
免状に指定された類だけ
丙種
ガソリン・灯油・軽油・第3石油類(重油・潤滑油・引火点130℃以上のもの)・第4石油類・動植物油類

判断ポイント

取り扱える危険物:すべての類/免状に指定された類だけ/ガソリン・灯油・軽油・第3石油類(重油・潤滑油・引火点130℃以上のもの)・第4石油類・動植物油類

無資格者の取扱いへの立会い

甲種
すべての類でできる
乙種
免状に指定された類だけできる
丙種
できない

判断ポイント

無資格者の取扱いへの立会い:すべての類でできる/免状に指定された類だけできる/できない

危険物保安監督者になれるか

甲種
なれる(実務経験6か月以上)
乙種
なれる(実務経験6か月以上。指定された類の範囲)
丙種
なれない

判断ポイント

危険物保安監督者になれるか:なれる(実務経験6か月以上)/なれる(実務経験6か月以上。指定された類の範囲)/なれない

定期点検を行う

甲種
できる
乙種
できる
丙種
できる

判断ポイント

定期点検を行う:できる/できる/できる

無資格者が行う定期点検への立会い

甲種
できる
乙種
できる
丙種
できる

判断ポイント

無資格者が行う定期点検への立会い:できる/できる/できる

保安講習の受講義務

甲種
取扱作業に従事していればある
乙種
取扱作業に従事していればある
丙種
取扱作業に従事していればある

判断ポイント

保安講習の受講義務:取扱作業に従事していればある/取扱作業に従事していればある/取扱作業に従事していればある

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免状の交付・書換え・再交付・返納

免状の4つの手続を、申請先(命ずる者)・義務か任意か・期限・きっかけで並べます。書換えは居住地や勤務地の知事にも出せるが再交付は出せないこと、再交付は「できる」規定であること、亡失免状の提出先と期限を問う肢が切り分けられます。

申請先・命ずる者

交付
試験を行った都道府県知事
書換え
交付した知事、又は居住地・勤務地を管轄する知事
再交付
交付又は書換えをした知事
返納
免状を交付した知事が命ずる

判断ポイント

申請先・命ずる者:試験を行った都道府県知事/交付した知事、又は居住地・勤務地を管轄する知事/交付又は書換えをした知事/免状を交付した知事が命ずる

義務か任意か

交付
合格者が申請する
書換え
義務(しなければならない)
再交付
任意(申請することができる)
返納
命令に従う義務

判断ポイント

義務か任意か:合格者が申請する/義務(しなければならない)/任意(申請することができる)/命令に従う義務

きっかけ

交付
試験に合格した
書換え
記載事項(氏名・本籍地の属する都道府県・写真など)に変更を生じた
再交付
亡失・滅失・汚損・破損した
返納
消防法令に違反している

判断ポイント

きっかけ:試験に合格した/記載事項(氏名・本籍地の属する都道府県・写真など)に変更を生じた/亡失・滅失・汚損・破損した/消防法令に違反している

期限

交付
定めなし
書換え
遅滞なく(写真は交付から10年を経過する前)
再交付
定めなし。亡失免状を発見したら10日以内に再交付を受けた知事へ提出
返納
定めなし

判断ポイント

期限:定めなし/遅滞なく(写真は交付から10年を経過する前)/定めなし。亡失免状を発見したら10日以内に再交付を受けた知事へ提出/定めなし

添えるもの・注意

交付
総務省令で定める書類
書換え
免状と総務省令で定める書類。現住所は記載事項でないので転居だけなら不要
再交付
汚損・破損のときはその免状を添える
返納
返納を命ぜられて1年を経過しない者には交付しないことができる

判断ポイント

添えるもの・注意:総務省令で定める書類/免状と総務省令で定める書類。現住所は記載事項でないので転居だけなら不要/汚損・破損のときはその免状を添える/返納を命ぜられて1年を経過しない者には交付しないことができる

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危険物保安監督者・危険物保安統括管理者・危険物施設保安員

保安を担う3つの役を、置く施設・資格・選任と解任の届出・解任命令・置かないときの命令で並べます。施設保安員に届出や資格要件があるか、統括管理者に免状が要るか、解任命令の対象は誰かを問う肢が切り分けられます。

置く施設

危険物保安監督者
製造所等の大半(移動タンク貯蔵所や、引火点40℃以上の第4類のみ・倍数30以下などの一部を除く。給油取扱所は常に必要)
危険物保安統括管理者
第4類を取り扱う製造所・一般取扱所で事業所全体の第4類が指定数量の3,000倍以上(特定移送取扱所は指定数量以上)
危険物施設保安員
指定数量の倍数が100以上の製造所・一般取扱所と移送取扱所(一部を除く)

判断ポイント

置く施設:製造所等の大半(移動タンク貯蔵所や、引火点40℃以上の第4類のみ・倍数30以下などの一部を除く。給油取扱所は常に必要)/第4類を取り扱う製造所・一般取扱所で事業所全体の第4類が指定数量の3,000倍以上(特定移送取扱所は指定数量以上)/指定数量の倍数が100以上の製造所・一般取扱所と移送取扱所(一部を除く)

資格

危険物保安監督者
甲種又は乙種で、製造所等での実務経験6か月以上
危険物保安統括管理者
事業の実施を統括管理する者を充てる(免状は不要)
危険物施設保安員
定めなし

判断ポイント

資格:甲種又は乙種で、製造所等での実務経験6か月以上/事業の実施を統括管理する者を充てる(免状は不要)/定めなし

選任・解任の届出

危険物保安監督者
遅滞なく市町村長等に届け出る
危険物保安統括管理者
遅滞なく市町村長等に届け出る
危険物施設保安員
届出の定めなし

判断ポイント

選任・解任の届出:遅滞なく市町村長等に届け出る/遅滞なく市町村長等に届け出る/届出の定めなし

市町村長等の解任命令

危険物保安監督者
対象になる
危険物保安統括管理者
対象になる
危険物施設保安員
対象にならない

判断ポイント

市町村長等の解任命令:対象になる/対象になる/対象にならない

置かないとき

危険物保安監督者
使用停止命令の対象
危険物保安統括管理者
使用停止命令の対象
危険物施設保安員
使用停止・許可の取消しの事由に挙げられていない

判断ポイント

置かないとき:使用停止命令の対象/使用停止命令の対象/使用停止・許可の取消しの事由に挙げられていない

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製造所等の区分ごとの保安距離と保有空地

製造所等の区分ごとに、保安距離が要るかと保有空地の幅の決まり方を並べます。給油取扱所や地下タンク貯蔵所に保安距離・保有空地が要るか、屋内貯蔵所の空地が構造で変わるかを問う肢が切り分けられます。移送取扱所は配管の基準が別にあるので表に入れていません。

製造所

保安距離
要る
保有空地
倍数10以下は3m以上、10超は5m以上

判断ポイント

製造所:要る/倍数10以下は3m以上、10超は5m以上

一般取扱所

保安距離
要る(製造所の基準を準用)
保有空地
製造所と同じ(10以下3m以上、10超5m以上)

判断ポイント

一般取扱所:要る(製造所の基準を準用)/製造所と同じ(10以下3m以上、10超5m以上)

屋内貯蔵所

保安距離
要る(製造所の位置の例による)
保有空地
倍数と、壁・柱・床が耐火構造かどうかで幅が決まる

判断ポイント

屋内貯蔵所:要る(製造所の位置の例による)/倍数と、壁・柱・床が耐火構造かどうかで幅が決まる

屋外タンク貯蔵所

保安距離
要る(製造所の位置の例による)
保有空地
倍数500以下は3m以上から、倍数に応じて広くなる

判断ポイント

屋外タンク貯蔵所:要る(製造所の位置の例による)/倍数500以下は3m以上から、倍数に応じて広くなる

屋外貯蔵所

保安距離
要る(製造所の位置の例による)
保有空地
柵等の周囲に、倍数10以下は3m以上から倍数に応じて広くなる

判断ポイント

屋外貯蔵所:要る(製造所の位置の例による)/柵等の周囲に、倍数10以下は3m以上から倍数に応じて広くなる

簡易タンク貯蔵所

保安距離
定めなし
保有空地
屋外に設置するときはタンクの周囲に1m以上

判断ポイント

簡易タンク貯蔵所:定めなし/屋外に設置するときはタンクの周囲に1m以上

屋内タンク貯蔵所・地下タンク貯蔵所

保安距離
定めなし
保有空地
定めなし

判断ポイント

屋内タンク貯蔵所・地下タンク貯蔵所:定めなし/定めなし

移動タンク貯蔵所

保安距離
定めなし
保有空地
定めなし

判断ポイント

移動タンク貯蔵所:定めなし/定めなし

給油取扱所・販売取扱所

保安距離
定めなし
保有空地
定めなし

判断ポイント

給油取扱所・販売取扱所:定めなし/定めなし

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予防規程と定期点検が必要な製造所等

製造所等の区分ごとに、予防規程を定める必要と定期点検の必要を並べます。屋内貯蔵所150・屋外タンク貯蔵所200・屋外貯蔵所100の倍数の取り違えや、移動タンク・地下タンク・屋内タンクに定期点検が要るかを問う肢が切り分けられます。

製造所

予防規程
倍数10以上
定期点検
倍数10以上、又は地下タンクを有するもの

判断ポイント

製造所:倍数10以上/倍数10以上、又は地下タンクを有するもの

屋内貯蔵所

予防規程
倍数150以上
定期点検
倍数150以上

判断ポイント

屋内貯蔵所:倍数150以上/倍数150以上

屋外タンク貯蔵所

予防規程
倍数200以上
定期点検
倍数200以上

判断ポイント

屋外タンク貯蔵所:倍数200以上/倍数200以上

屋外貯蔵所

予防規程
倍数100以上
定期点検
倍数100以上

判断ポイント

屋外貯蔵所:倍数100以上/倍数100以上

一般取扱所

予防規程
倍数10以上(引火点40℃以上の第4類のみを容器に詰め替える倍数30以下のものを除く)
定期点検
倍数10以上(同じものを除く)、又は地下タンクを有するもの

判断ポイント

一般取扱所:倍数10以上(引火点40℃以上の第4類のみを容器に詰め替える倍数30以下のものを除く)/倍数10以上(同じものを除く)、又は地下タンクを有するもの

給油取扱所

予防規程
数量にかかわらず必要(自家用で屋内給油取扱所以外のものを除く)
定期点検
地下タンクを有するもの

判断ポイント

給油取扱所:数量にかかわらず必要(自家用で屋内給油取扱所以外のものを除く)/地下タンクを有するもの

移送取扱所

予防規程
数量にかかわらず必要
定期点検
必要(保安検査の対象となる政令8条の3の移送取扱所を除く)

判断ポイント

移送取扱所:数量にかかわらず必要/必要(保安検査の対象となる政令8条の3の移送取扱所を除く)

地下タンク貯蔵所

予防規程
不要
定期点検
すべて必要

判断ポイント

地下タンク貯蔵所:不要/すべて必要

移動タンク貯蔵所

予防規程
不要
定期点検
すべて必要

判断ポイント

移動タンク貯蔵所:不要/すべて必要

屋内タンク貯蔵所・簡易タンク貯蔵所・販売取扱所

予防規程
不要
定期点検
不要

判断ポイント

屋内タンク貯蔵所・簡易タンク貯蔵所・販売取扱所:不要/不要

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定期点検と保安検査

定期点検と保安検査を、誰が行うか・対象・時期・記録の扱いで並べます。定期点検を市町村長等が行うか、点検記録を提出するか、1,000kL以上の屋外タンクがすべて保安検査の対象かを問う肢が切り分けられます。

行う者

定期点検
所有者等が自ら行う(危険物取扱者又は危険物施設保安員。危険物取扱者の立会いがあればそれ以外の者も可)
保安検査
市町村長等が行い、所有者等が受ける

判断ポイント

行う者:所有者等が自ら行う(危険物取扱者又は危険物施設保安員。危険物取扱者の立会いがあればそれ以外の者も可)/市町村長等が行い、所有者等が受ける

対象

定期点検
政令7条の3の製造所等と、地下タンクを有する施設・地下タンク貯蔵所・移動タンク貯蔵所
保安検査
液体危険物の最大数量が10,000kL以上の特定屋外タンク貯蔵所と、一定規模以上の移送取扱所

判断ポイント

対象:政令7条の3の製造所等と、地下タンクを有する施設・地下タンク貯蔵所・移動タンク貯蔵所/液体危険物の最大数量が10,000kL以上の特定屋外タンク貯蔵所と、一定規模以上の移送取扱所

時期

定期点検
原則1年に1回以上
保安検査
政令で定める時期ごと(定期)。特定屋外タンク貯蔵所は不等沈下が直径の1/100以上になったときも(臨時)

判断ポイント

時期:原則1年に1回以上/政令で定める時期ごと(定期)。特定屋外タンク貯蔵所は不等沈下が直径の1/100以上になったときも(臨時)

中身と記録

定期点検
技術上の基準に適合しているかを点検し、点検記録を作成して原則3年間保存する(市町村長等への提出は不要)
保安検査
タンク底部の板の厚さ・溶接部など政令で定める事項が技術上の基準に従って維持されているかを市町村長等が検査する

判断ポイント

中身と記録:技術上の基準に適合しているかを点検し、点検記録を作成して原則3年間保存する(市町村長等への提出は不要)/タンク底部の板の厚さ・溶接部など政令で定める事項が技術上の基準に従って維持されているかを市町村長等が検査する

怠ったとき

定期点検
許可の取消し・使用停止命令の対象
保安検査
許可の取消し・使用停止命令の対象

判断ポイント

怠ったとき:許可の取消し・使用停止命令の対象/許可の取消し・使用停止命令の対象

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製造所の建築物と屋内貯蔵所の貯蔵倉庫

製造所の危険物を取り扱う建築物と屋内貯蔵所の貯蔵倉庫を、階・高さ・面積・壁や柱の造り・屋根と天井・窓のガラス・避雷設備で並べます。耐火構造か不燃材料か、天井を設けるか、避雷設備が何倍からかを問う肢が、この表で切り分けられます。

階と高さ

製造所(危険物を取り扱う建築物)
地階を有しない
屋内貯蔵所(貯蔵倉庫)
独立した専用の建築物で、軒高6m未満の平家建て(第2類・第4類のみの倉庫で規則の要件を満たせば軒高20m未満)

判断ポイント

階と高さ:地階を有しない/独立した専用の建築物で、軒高6m未満の平家建て(第2類・第4類のみの倉庫で規則の要件を満たせば軒高20m未満)

床面積

製造所(危険物を取り扱う建築物)
政令9条に上限の定めはない
屋内貯蔵所(貯蔵倉庫)
一の貯蔵倉庫の床面積は1,000m²以下

判断ポイント

床面積:政令9条に上限の定めはない/一の貯蔵倉庫の床面積は1,000m²以下

壁・柱・床・はり

製造所(危険物を取り扱う建築物)
壁・柱・床・はり・階段を不燃材料で造る(延焼のおそれのある外壁は開口部のない耐火構造の壁)
屋内貯蔵所(貯蔵倉庫)
壁・柱・床を耐火構造、はりを不燃材料で造る(延焼のおそれのある外壁は出入口以外の開口部を持たない壁)

判断ポイント

壁・柱・床・はり:壁・柱・床・はり・階段を不燃材料で造る(延焼のおそれのある外壁は開口部のない耐火構造の壁)/壁・柱・床を耐火構造、はりを不燃材料で造る(延焼のおそれのある外壁は出入口以外の開口部を持たない壁)

屋根と天井

製造所(危険物を取り扱う建築物)
屋根を不燃材料で造り、金属板など軽量な不燃材料でふく
屋内貯蔵所(貯蔵倉庫)
屋根を軽量な不燃材料でふき、天井を設けない(第5類のみの倉庫で温度を保つ場合は例外)

判断ポイント

屋根と天井:屋根を不燃材料で造り、金属板など軽量な不燃材料でふく/屋根を軽量な不燃材料でふき、天井を設けない(第5類のみの倉庫で温度を保つ場合は例外)

蒸気の排出

製造所(危険物を取り扱う建築物)
可燃性の蒸気が滞留するおそれのある建築物は屋外の高所に排出する設備を設ける
屋内貯蔵所(貯蔵倉庫)
引火点70℃未満の危険物の倉庫は、滞留した可燃性の蒸気を屋根上に排出する設備を設ける

判断ポイント

蒸気の排出:可燃性の蒸気が滞留するおそれのある建築物は屋外の高所に排出する設備を設ける/引火点70℃未満の危険物の倉庫は、滞留した可燃性の蒸気を屋根上に排出する設備を設ける

窓・出入口

製造所(危険物を取り扱う建築物)
防火設備を設け、ガラスは網入りガラス
屋内貯蔵所(貯蔵倉庫)
防火設備を設け、ガラスは網入りガラス

判断ポイント

窓・出入口:防火設備を設け、ガラスは網入りガラス/防火設備を設け、ガラスは網入りガラス

避雷設備

製造所(危険物を取り扱う建築物)
指定数量の倍数が10以上なら設ける
屋内貯蔵所(貯蔵倉庫)
指定数量の倍数が10以上なら設ける

判断ポイント

避雷設備:指定数量の倍数が10以上なら設ける/指定数量の倍数が10以上なら設ける

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屋外タンク・屋内タンク・地下タンク貯蔵所の構造

3つのタンク貯蔵所を、置く場所・容量の上限・タンクの周りの空地や間隔・漏れを止める設備・通気管の先端の高さで並べます。0.5mと0.1m、4mと1.5mのような数字の取り違えや、容量の上限がどのタンクにあるかを問う肢が、この表で切り分けられます。

置く場所

屋外タンク貯蔵所
屋外(保安距離が要る)
屋内タンク貯蔵所
原則として平家建の建築物に設けたタンク専用室
地下タンク貯蔵所
地盤面下に設けたタンク室(タンクの頂部は地盤面から0.6m以上下)

判断ポイント

置く場所:屋外(保安距離が要る)/原則として平家建の建築物に設けたタンク専用室/地盤面下に設けたタンク室(タンクの頂部は地盤面から0.6m以上下)

容量の上限

屋外タンク貯蔵所
政令11条に上限の定めはない
屋内タンク貯蔵所
指定数量の40倍以下(第4石油類・動植物油類以外の第4類は20,000Lまで)
地下タンク貯蔵所
政令13条に上限の定めはない

判断ポイント

容量の上限:政令11条に上限の定めはない/指定数量の40倍以下(第4石油類・動植物油類以外の第4類は20,000Lまで)/政令13条に上限の定めはない

タンクの周り

屋外タンク貯蔵所
指定数量の倍数に応じた保有空地(500倍以下は3m以上)
屋内タンク貯蔵所
専用室の壁との間・タンク相互間に0.5m以上
地下タンク貯蔵所
タンク室の内側との間に0.1m以上の間隔をとり乾燥砂をつめる。タンク相互間は1m以上(容量の総和が指定数量の100倍以下なら0.5m以上)

判断ポイント

タンクの周り:指定数量の倍数に応じた保有空地(500倍以下は3m以上)/専用室の壁との間・タンク相互間に0.5m以上/タンク室の内側との間に0.1m以上の間隔をとり乾燥砂をつめる。タンク相互間は1m以上(容量の総和が指定数量の100倍以下なら0.5m以上)

漏れを止めるもの

屋外タンク貯蔵所
防油堤(容量はタンクの110%以上、2基以上なら最大のタンクの110%以上。高さ0.5m以上)
屋内タンク貯蔵所
タンク専用室の出入口のしきいを床面から0.2m以上
地下タンク貯蔵所
タンク室に設置し、周囲に乾燥砂をつめる

判断ポイント

漏れを止めるもの:防油堤(容量はタンクの110%以上、2基以上なら最大のタンクの110%以上。高さ0.5m以上)/タンク専用室の出入口のしきいを床面から0.2m以上/タンク室に設置し、周囲に乾燥砂をつめる

第4類の無弁通気管

屋外タンク貯蔵所
直径30mm以上、先端は水平より下に45度以上曲げ、引火防止装置を設ける
屋内タンク貯蔵所
先端は屋外の地上4m以上、窓・出入口などの開口部から1m以上離す
地下タンク貯蔵所
屋内タンクと同じく先端は屋外の地上4m以上で、通気管はタンクの頂部に取り付ける

判断ポイント

第4類の無弁通気管:直径30mm以上、先端は水平より下に45度以上曲げ、引火防止装置を設ける/先端は屋外の地上4m以上、窓・出入口などの開口部から1m以上離す/屋内タンクと同じく先端は屋外の地上4m以上で、通気管はタンクの頂部に取り付ける

液量の自動表示装置

屋外タンク貯蔵所
液体の危険物のタンクに設ける
屋内タンク貯蔵所
液体の危険物のタンクに設ける
地下タンク貯蔵所
液体の危険物のタンクに設ける

判断ポイント

液量の自動表示装置:液体の危険物のタンクに設ける/液体の危険物のタンクに設ける/液体の危険物のタンクに設ける

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簡易タンクと移動タンク

簡易タンク貯蔵所の簡易貯蔵タンクと移動タンク貯蔵所の移動貯蔵タンクを、容量・数や間仕切・鋼板の厚さ・水圧試験・置く場所で並べます。600Lと30,000L、同一品質1基と4,000Lごとの間仕切、屋外の1m空地と1階の常置場所を取り違える肢が、この表で切り分けられます。

容量

簡易貯蔵タンク
600L以下
移動貯蔵タンク
30,000L以下

判断ポイント

容量:600L以下/30,000L以下

数・仕切り

簡易貯蔵タンク
一の簡易タンク貯蔵所に3基以内、同一品質の危険物のタンクは2基以上置かない
移動貯蔵タンク
内部に4,000L以下ごとに厚さ3.2mm以上の鋼板などで完全な間仕切を設ける

判断ポイント

数・仕切り:一の簡易タンク貯蔵所に3基以内、同一品質の危険物のタンクは2基以上置かない/内部に4,000L以下ごとに厚さ3.2mm以上の鋼板などで完全な間仕切を設ける

鋼板の厚さ

簡易貯蔵タンク
3.2mm以上の鋼板で気密に造る
移動貯蔵タンク
3.2mm以上の鋼板などで気密に造る(防波板は1.6mm以上)

判断ポイント

鋼板の厚さ:3.2mm以上の鋼板で気密に造る/3.2mm以上の鋼板などで気密に造る(防波板は1.6mm以上)

水圧試験(圧力タンク以外)

簡易貯蔵タンク
70kPaの圧力で10分間、漏れ・変形しない
移動貯蔵タンク
70kPaの圧力で10分間、漏れ・変形しない

判断ポイント

水圧試験(圧力タンク以外):70kPaの圧力で10分間、漏れ・変形しない/70kPaの圧力で10分間、漏れ・変形しない

置く場所

簡易貯蔵タンク
屋外が原則(基準に合う専用室内でもよい)
移動貯蔵タンク
屋外の防火上安全な場所か、耐火構造又は不燃材料で造った建築物の1階に常置する

判断ポイント

置く場所:屋外が原則(基準に合う専用室内でもよい)/屋外の防火上安全な場所か、耐火構造又は不燃材料で造った建築物の1階に常置する

周りの空地・間隔

簡易貯蔵タンク
屋外なら周囲に1m以上の空地、専用室内なら壁との間に0.5m以上
移動貯蔵タンク
常置場所の空地の定めはない(防波板は容量2,000L以上のタンク室に移動方向と平行に設ける)

判断ポイント

周りの空地・間隔:屋外なら周囲に1m以上の空地、専用室内なら壁との間に0.5m以上/常置場所の空地の定めはない(防波板は容量2,000L以上のタンク室に移動方向と平行に設ける)

第4類の通気管・安全装置

簡易貯蔵タンク
無弁通気管で直径25mm以上、先端は屋外の地上1.5m以上
移動貯蔵タンク
間仕切ごとにマンホールと安全装置を設ける

判断ポイント

第4類の通気管・安全装置:無弁通気管で直径25mm以上、先端は屋外の地上1.5m以上/間仕切ごとにマンホールと安全装置を設ける

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固定給油設備と固定注油設備の間隔

給油取扱所の固定給油設備と固定注油設備を、ホースの長さと、道路境界線・敷地境界線・建築物の壁からの間隔で並べます。敷地境界線の2mと1mの取り違えや、壁に開口部がないときの1mを問う肢が、この表で切り分けられます。

使い道

固定給油設備
自動車等の燃料タンクに直接給油する
固定注油設備
灯油・軽油を容器に詰め替え、又は車両に固定された4,000L以下のタンクに注入する

判断ポイント

使い道:自動車等の燃料タンクに直接給油する/灯油・軽油を容器に詰め替え、又は車両に固定された4,000L以下のタンクに注入する

ホースの長さ

固定給油設備
先端に弁を設けた全長5m以下(懸垂式は省令で定める長さ)
固定注油設備
先端に弁を設けた全長5m以下(懸垂式は省令で定める長さ)

判断ポイント

ホースの長さ:先端に弁を設けた全長5m以下(懸垂式は省令で定める長さ)/先端に弁を設けた全長5m以下(懸垂式は省令で定める長さ)

道路境界線

固定給油設備
懸垂式は4m以上、それ以外はホースの全長に応じ4m・5m・6m以上
固定注油設備
懸垂式は4m以上、それ以外はホースの全長に応じ4m・5m・6m以上

判断ポイント

道路境界線:懸垂式は4m以上、それ以外はホースの全長に応じ4m・5m・6m以上/懸垂式は4m以上、それ以外はホースの全長に応じ4m・5m・6m以上

敷地境界線

固定給油設備
2m以上
固定注油設備
1m以上

判断ポイント

敷地境界線:2m以上/1m以上

建築物の壁

固定給油設備
2m以上(壁に開口部がなければ1m以上)
固定注油設備
2m以上(壁に開口部がなければ1m以上)

判断ポイント

建築物の壁:2m以上(壁に開口部がなければ1m以上)/2m以上(壁に開口部がなければ1m以上)

確保する空地

固定給油設備
間口10m以上・奥行6m以上の給油空地
固定注油設備
給油空地以外の場所に注油空地

判断ポイント

確保する空地:間口10m以上・奥行6m以上の給油空地/給油空地以外の場所に注油空地

違うのは敷地境界線だけで、給油は2m・注油は1m。壁は両方とも2m(開口部なしなら1m)、ホースは両方とも5m以下です。

法令確認:危険物の規制に関する政令 3条・17条(確認日 2026-11-10)

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第一種販売取扱所と第二種販売取扱所

2つの販売取扱所を、指定数量の倍数・設置する階・壁や柱の造り・窓・配合室で並べます。15倍と40倍の境目、第二種でも1階に限られること、窓を置ける場所が第二種だけ限られることを問う肢が、この表で切り分けられます。

指定数量の倍数

第一種販売取扱所
15以下
第二種販売取扱所
15を超え40以下

判断ポイント

指定数量の倍数:15以下/15を超え40以下

設置する階

第一種販売取扱所
建築物の1階
第二種販売取扱所
建築物の1階

判断ポイント

設置する階:建築物の1階/建築物の1階

壁・柱・床・はり

第一種販売取扱所
壁は準耐火構造(他の部分との隔壁は耐火構造)、はりは不燃材料
第二種販売取扱所
壁・柱・床・はりを耐火構造

判断ポイント

壁・柱・床・はり:壁は準耐火構造(他の部分との隔壁は耐火構造)、はりは不燃材料/壁・柱・床・はりを耐火構造

上階の床・屋根

第一種販売取扱所
上階があれば上階の床を耐火構造、なければ屋根を耐火構造又は不燃材料
第二種販売取扱所
上階があれば上階の床を耐火構造として延焼防止の措置、なければ屋根を耐火構造

判断ポイント

上階の床・屋根:上階があれば上階の床を耐火構造、なければ屋根を耐火構造又は不燃材料/上階があれば上階の床を耐火構造として延焼防止の措置、なければ屋根を耐火構造

窓

第一種販売取扱所
窓と出入口に防火設備を設ける
第二種販売取扱所
延焼のおそれのない部分に限り窓を設けられ、防火設備を設ける

判断ポイント

窓:窓と出入口に防火設備を設ける/延焼のおそれのない部分に限り窓を設けられ、防火設備を設ける

配合室

第一種販売取扱所
床面積6m²以上10m²以下、出入口のしきいは0.1m以上
第二種販売取扱所
第一種と同じ(6m²以上10m²以下、しきい0.1m以上)

判断ポイント

配合室:床面積6m²以上10m²以下、出入口のしきいは0.1m以上/第一種と同じ(6m²以上10m²以下、しきい0.1m以上)

販売の方法

第一種販売取扱所
容器入りのまま販売(配合室での塗料類などの配合を除き詰替えをしない)
第二種販売取扱所
容器入りのまま販売(配合室での塗料類などの配合を除き詰替えをしない)

判断ポイント

販売の方法:容器入りのまま販売(配合室での塗料類などの配合を除き詰替えをしない)/容器入りのまま販売(配合室での塗料類などの配合を除き詰替えをしない)

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運搬と移送

容器に入れて車両で運ぶ「運搬」と、移動タンク貯蔵所で運ぶ「移送」を、根拠・数量の条件・危険物取扱者の乗車・免状・標識・消火設備・運転要員で並べます。運搬に危険物取扱者が要るか、指定数量未満でも基準がかかるかを問う肢が、この表で切り分けられます。

根拠

運搬(容器に収納して車両で運ぶ)
消防法16条・政令28条〜30条(容器・積載方法・運搬方法)
移送(移動タンク貯蔵所で運ぶ)
消防法16条の2・政令30条の2

判断ポイント

根拠:消防法16条・政令28条〜30条(容器・積載方法・運搬方法)/消防法16条の2・政令30条の2

数量の条件

運搬(容器に収納して車両で運ぶ)
数量にかかわらず基準に従う(標識・消火設備・一時停止の決まりは指定数量以上を車両で運ぶとき)
移送(移動タンク貯蔵所で運ぶ)
移動タンク貯蔵所での移送そのものに基準がかかる

判断ポイント

数量の条件:数量にかかわらず基準に従う(標識・消火設備・一時停止の決まりは指定数量以上を車両で運ぶとき)/移動タンク貯蔵所での移送そのものに基準がかかる

危険物取扱者

運搬(容器に収納して車両で運ぶ)
乗車させる決まりはない
移送(移動タンク貯蔵所で運ぶ)
移送する危険物を取り扱える危険物取扱者を乗車させる(運転者でなくてよい)

判断ポイント

危険物取扱者:乗車させる決まりはない/移送する危険物を取り扱える危険物取扱者を乗車させる(運転者でなくてよい)

免状

運搬(容器に収納して車両で運ぶ)
決まりはない
移送(移動タンク貯蔵所で運ぶ)
乗車している危険物取扱者が携帯する

判断ポイント

免状:決まりはない/乗車している危険物取扱者が携帯する

標識

運搬(容器に収納して車両で運ぶ)
指定数量以上なら0.3m平方の黒地に黄色の反射塗料等で「危」を車両の前後に掲げる
移送(移動タンク貯蔵所で運ぶ)
0.3m平方以上0.4m平方以下の黒地に黄色の反射塗料等で「危」を車両の前後に掲げる

判断ポイント

標識:指定数量以上なら0.3m平方の黒地に黄色の反射塗料等で「危」を車両の前後に掲げる/0.3m平方以上0.4m平方以下の黒地に黄色の反射塗料等で「危」を車両の前後に掲げる

消火設備

運搬(容器に収納して車両で運ぶ)
指定数量以上なら運搬する危険物に適応する消火設備を備える
移送(移動タンク貯蔵所で運ぶ)
自動車用消火器(規定の充てん量以上)を2個以上設ける

判断ポイント

消火設備:指定数量以上なら運搬する危険物に適応する消火設備を備える/自動車用消火器(規定の充てん量以上)を2個以上設ける

運転要員

運搬(容器に収納して車両で運ぶ)
決まりはない
移送(移動タンク貯蔵所で運ぶ)
連続運転4時間超又は1日9時間超の移送は2人以上(動植物油類・第3石油類などは不要)

判断ポイント

運転要員:決まりはない/連続運転4時間超又は1日9時間超の移送は2人以上(動植物油類・第3石油類などは不要)

災害のおそれがあるとき

運搬(容器に収納して車両で運ぶ)
応急の措置を講じ、もよりの消防機関その他の関係機関に通報する
移送(移動タンク貯蔵所で運ぶ)
応急措置を講じ、もよりの消防機関その他の関係機関に通報する

判断ポイント

災害のおそれがあるとき:応急の措置を講じ、もよりの消防機関その他の関係機関に通報する/応急措置を講じ、もよりの消防機関その他の関係機関に通報する

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第4類の品名で変わる貯蔵・運搬の決まり

特殊引火物・第1石油類・アルコール類・第3石油類以降を、運搬容器の危険等級・遮光の被覆・容器の積み重ね高さ・屋外貯蔵所で貯蔵できるかで並べます。危険等級ⅡやⅢの振り分け、遮光が要るのは特殊引火物だけか、4m積みが許される品名を問う肢が、この表で切り分けられます。

運搬容器の危険等級

特殊引火物
危険等級Ⅰ
第1石油類
危険等級Ⅱ
アルコール類
危険等級Ⅱ
第3石油類・第4石油類・動植物油類
危険等級Ⅲ

判断ポイント

運搬容器の危険等級:危険等級Ⅰ/危険等級Ⅱ/危険等級Ⅱ/危険等級Ⅲ

運搬時の遮光性の被覆

特殊引火物
要る(日光の直射を避ける)
第1石油類
要らない
アルコール類
要らない
第3石油類・第4石油類・動植物油類
要らない

判断ポイント

運搬時の遮光性の被覆:要る(日光の直射を避ける)/要らない/要らない/要らない

運搬容器の積み重ね高さ

特殊引火物
3m以下
第1石油類
3m以下
アルコール類
3m以下
第3石油類・第4石油類・動植物油類
3m以下

判断ポイント

運搬容器の積み重ね高さ:3m以下/3m以下/3m以下/3m以下

屋内貯蔵所・屋外貯蔵所の容器の積み重ね高さ

特殊引火物
3m以下(機械荷役の容器のみなら6m以下)
第1石油類
3m以下(機械荷役の容器のみなら6m以下)
アルコール類
3m以下(機械荷役の容器のみなら6m以下)
第3石油類・第4石油類・動植物油類
これらの容器のみなら4m以下(機械荷役の容器のみなら6m以下)

判断ポイント

屋内貯蔵所・屋外貯蔵所の容器の積み重ね高さ:3m以下(機械荷役の容器のみなら6m以下)/3m以下(機械荷役の容器のみなら6m以下)/3m以下(機械荷役の容器のみなら6m以下)/これらの容器のみなら4m以下(機械荷役の容器のみなら6m以下)

屋外貯蔵所での貯蔵

特殊引火物
できない
第1石油類
引火点0℃以上のものだけできる
アルコール類
できる
第3石油類・第4石油類・動植物油類
できる

判断ポイント

屋外貯蔵所での貯蔵:できない/引火点0℃以上のものだけできる/できる/できる

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消火設備の第1種〜第5種

第1種から第5種までを、含まれる設備・第4類への適応・どの製造所等に置くか・配置の距離で並べます。スプリンクラーや泡消火設備が何種か、乾燥砂が第5種か、第4種30mと第5種20mの取り違えを問う肢が、この表で切り分けられます。

第1種

含まれる設備
屋内消火栓設備・屋外消火栓設備
第4類への適応
適応しない
設置と配置
著しく消火困難な製造所等に第1種〜第3種のいずれかを設ける

判断ポイント

第1種:屋内消火栓設備・屋外消火栓設備/適応しない/著しく消火困難な製造所等に第1種〜第3種のいずれかを設ける

第2種

含まれる設備
スプリンクラー設備
第4類への適応
適応しない
設置と配置
著しく消火困難な製造所等に第1種〜第3種のいずれかを設ける

判断ポイント

第2種:スプリンクラー設備/適応しない/著しく消火困難な製造所等に第1種〜第3種のいずれかを設ける

第3種

含まれる設備
水蒸気・水噴霧・泡・不活性ガス・ハロゲン化物・粉末の消火設備
第4類への適応
水蒸気・水噴霧・泡・不活性ガス・ハロゲン化物・粉末(りん酸塩類等・炭酸水素塩類等)は適応する
設置と配置
著しく消火困難な製造所等に第1種〜第3種のいずれかを設ける

判断ポイント

第3種:水蒸気・水噴霧・泡・不活性ガス・ハロゲン化物・粉末の消火設備/水蒸気・水噴霧・泡・不活性ガス・ハロゲン化物・粉末(りん酸塩類等・炭酸水素塩類等)は適応する/著しく消火困難な製造所等に第1種〜第3種のいずれかを設ける

第4種

含まれる設備
大型の消火器
第4類への適応
霧状の強化液・泡・二酸化炭素・ハロゲン化物・粉末(りん酸塩類等・炭酸水素塩類等)は適応する
設置と配置
著しく消火困難・消火困難な製造所等に設け、防護対象物の各部分から歩行距離30m以下

判断ポイント

第4種:大型の消火器/霧状の強化液・泡・二酸化炭素・ハロゲン化物・粉末(りん酸塩類等・炭酸水素塩類等)は適応する/著しく消火困難・消火困難な製造所等に設け、防護対象物の各部分から歩行距離30m以下

第5種

含まれる設備
小型の消火器、水バケツ又は水槽、乾燥砂、膨張ひる石又は膨張真珠岩
第4類への適応
第4種と同じ種類の消火器と乾燥砂・膨張ひる石・膨張真珠岩は適応し、水バケツ・水槽は適応しない
設置と配置
すべての製造所等に設け、歩行距離20m以下(地下タンク・簡易タンク・移動タンク・給油・販売取扱所は有効に消火できる位置)

判断ポイント

第5種:小型の消火器、水バケツ又は水槽、乾燥砂、膨張ひる石又は膨張真珠岩/第4種と同じ種類の消火器と乾燥砂・膨張ひる石・膨張真珠岩は適応し、水バケツ・水槽は適応しない/すべての製造所等に設け、歩行距離20m以下(地下タンク・簡易タンク・移動タンク・給油・販売取扱所は有効に消火できる位置)

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消火設備ごとの第4類・電気設備・建築物への適応

政令別表第五の消火設備を、第4類の危険物・電気設備・建築物その他の工作物に適応するかで並べます。水は霧状でも第4類に使えないこと、強化液は霧状だけ第4類に使えること、泡は電気設備に使えないことを問う肢が、この表で切り分けられます。

屋内・屋外消火栓設備(第1種)、スプリンクラー設備(第2種)

第4類の危険物
適応しない
電気設備
適応しない
建築物その他の工作物
適応する

判断ポイント

屋内・屋外消火栓設備(第1種)、スプリンクラー設備(第2種):適応しない/適応しない/適応する

水蒸気消火設備又は水噴霧消火設備(第3種)

第4類の危険物
適応する
電気設備
適応する
建築物その他の工作物
適応する

判断ポイント

水蒸気消火設備又は水噴霧消火設備(第3種):適応する/適応する/適応する

泡消火設備・泡を放射する消火器

第4類の危険物
適応する
電気設備
適応しない
建築物その他の工作物
適応する

判断ポイント

泡消火設備・泡を放射する消火器:適応する/適応しない/適応する

不活性ガス・ハロゲン化物の消火設備、二酸化炭素・ハロゲン化物を放射する消火器

第4類の危険物
適応する
電気設備
適応する
建築物その他の工作物
適応しない

判断ポイント

不活性ガス・ハロゲン化物の消火設備、二酸化炭素・ハロゲン化物を放射する消火器:適応する/適応する/適応しない

棒状の水・棒状の強化液を放射する消火器、水バケツ又は水槽

第4類の危険物
適応しない
電気設備
適応しない
建築物その他の工作物
適応する

判断ポイント

棒状の水・棒状の強化液を放射する消火器、水バケツ又は水槽:適応しない/適応しない/適応する

霧状の水を放射する消火器

第4類の危険物
適応しない
電気設備
適応する
建築物その他の工作物
適応する

判断ポイント

霧状の水を放射する消火器:適応しない/適応する/適応する

霧状の強化液を放射する消火器

第4類の危険物
適応する
電気設備
適応する
建築物その他の工作物
適応する

判断ポイント

霧状の強化液を放射する消火器:適応する/適応する/適応する

りん酸塩類等の粉末(設備・消火器)

第4類の危険物
適応する
電気設備
適応する
建築物その他の工作物
適応する

判断ポイント

りん酸塩類等の粉末(設備・消火器):適応する/適応する/適応する

炭酸水素塩類等の粉末(設備・消火器)

第4類の危険物
適応する
電気設備
適応する
建築物その他の工作物
適応しない

判断ポイント

炭酸水素塩類等の粉末(設備・消火器):適応する/適応する/適応しない

乾燥砂、膨張ひる石又は膨張真珠岩

第4類の危険物
適応する
電気設備
適応しない
建築物その他の工作物
適応しない

判断ポイント

乾燥砂、膨張ひる石又は膨張真珠岩:適応する/適応しない/適応しない

第4類に使えないのは消火栓・スプリンクラーと、棒状・霧状の水、棒状の強化液。強化液は霧状なら使え、泡は第4類に使えても電気設備には使えません。

法令確認:危険物の規制に関する政令 20条・別表第五(確認日 2026-11-10)

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標識と掲示板の色・文字・大きさ

製造所等の標識、類・品名等の掲示板、注意事項の掲示板、給油取扱所の掲示板、タンク注入口の掲示板、移動タンク貯蔵所と運搬車両の標識を、地の色・文字の色・大きさで並べます。白地黒文字と黒地黄文字、赤地と青地、黄赤地の取り違えを問う肢が、この表で切り分けられます。

製造所等の標識

地の色
白
文字の色
黒
大きさ・掲げ方
幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

判断ポイント

製造所等の標識:白/黒/幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

類・品名・最大数量・倍数などの掲示板

地の色
白
文字の色
黒
大きさ・掲げ方
幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

判断ポイント

類・品名・最大数量・倍数などの掲示板:白/黒/幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

「火気厳禁」(第4類・引火性固体・自然発火性物品・第5類)

地の色
赤
文字の色
白
大きさ・掲げ方
幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

判断ポイント

「火気厳禁」(第4類・引火性固体・自然発火性物品・第5類):赤/白/幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

「火気注意」(引火性固体を除く第2類)

地の色
赤
文字の色
白
大きさ・掲げ方
幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

判断ポイント

「火気注意」(引火性固体を除く第2類):赤/白/幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

「禁水」(アルカリ金属の過酸化物等・禁水性物品)

地の色
青
文字の色
白
大きさ・掲げ方
幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

判断ポイント

「禁水」(アルカリ金属の過酸化物等・禁水性物品):青/白/幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

給油取扱所の「給油中エンジン停止」

地の色
黄赤
文字の色
黒
大きさ・掲げ方
幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

判断ポイント

給油取扱所の「給油中エンジン停止」:黄赤/黒/幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

屋外貯蔵タンク等の注入口・ポンプ設備の掲示板

地の色
白
文字の色
黒(注意事項は赤)
大きさ・掲げ方
幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

判断ポイント

屋外貯蔵タンク等の注入口・ポンプ設備の掲示板:白/黒(注意事項は赤)/幅0.3m以上・長さ0.6m以上の板

移動タンク貯蔵所の標識

地の色
黒
文字の色
黄色の反射塗料等で「危」
大きさ・掲げ方
0.3m平方以上0.4m平方以下、車両の前後

判断ポイント

移動タンク貯蔵所の標識:黒/黄色の反射塗料等で「危」/0.3m平方以上0.4m平方以下、車両の前後

指定数量以上を運ぶ運搬車両の標識

地の色
黒
文字の色
黄色の反射塗料等で「危」
大きさ・掲げ方
0.3m平方、車両の前後

判断ポイント

指定数量以上を運ぶ運搬車両の標識:黒/黄色の反射塗料等で「危」/0.3m平方、車両の前後

施設の標識と掲示板は白地に黒、注意事項は赤地(火気)・青地(禁水)に白、給油中エンジン停止だけ黄赤地に黒。車両は黒地に黄色の「危」を前後に掲げます。

法令確認:危険物の規制に関する規則 17条・18条・47条(確認日 2026-11-10)

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状態変化の名前と熱の出入り(潮解・風解との区別)

融解・凝固・気化・凝縮・昇華を、どの状態からどの状態への変化か、熱を吸収するか放出するかで並べ、名前の似た潮解・風解も加えます。「固体が液体になる変化を凝固という」「凝縮は熱を吸収する」「潮解は結晶水を失う現象」といった肢が、この表で切り分けられます。

融解

どこからどこへ
固体→液体
熱の出入り
吸収する
例・目印
氷が水になる。融解している間は温度が融点のまま一定(1気圧の氷は0℃)

判断ポイント

融解:固体→液体/吸収する/氷が水になる。融解している間は温度が融点のまま一定(1気圧の氷は0℃)

凝固

どこからどこへ
液体→固体
熱の出入り
放出する
例・目印
純物質では凝固点と融点は同じ温度(1気圧の水はどちらも0℃)

判断ポイント

凝固:液体→固体/放出する/純物質では凝固点と融点は同じ温度(1気圧の水はどちらも0℃)

気化(蒸発)

どこからどこへ
液体→気体
熱の出入り
吸収する(蒸発熱)
例・目印
沸点より低い温度でも液面から蒸発する

判断ポイント

気化(蒸発):液体→気体/吸収する(蒸発熱)/沸点より低い温度でも液面から蒸発する

凝縮(液化)

どこからどこへ
気体→液体
熱の出入り
放出する(蒸発熱と同じ量)
例・目印
気化の逆向きの変化

判断ポイント

凝縮(液化):気体→液体/放出する(蒸発熱と同じ量)/気化の逆向きの変化

昇華

どこからどこへ
固体→気体(液体を経ない)
熱の出入り
吸収する
例・目印
ドライアイス・ナフタレン・しょうのう

判断ポイント

昇華:固体→気体(液体を経ない)/吸収する/ドライアイス・ナフタレン・しょうのう

昇華(凝華)

どこからどこへ
気体→固体(液体を経ない)
熱の出入り
放出する
例・目印
昇華の逆向き。気体から直接固体になる変化も昇華という

判断ポイント

昇華(凝華):気体→固体(液体を経ない)/放出する/昇華の逆向き。気体から直接固体になる変化も昇華という

潮解

どこからどこへ
固体が空気中の水分を吸収し、その水に溶けて液状になる
熱の出入り
三態の変化ではない(水を吸う向き)
例・目印
水酸化ナトリウム・塩化カルシウム

判断ポイント

潮解:固体が空気中の水分を吸収し、その水に溶けて液状になる/三態の変化ではない(水を吸う向き)/水酸化ナトリウム・塩化カルシウム

風解

どこからどこへ
結晶水を含む物質が結晶水を失い、粉末状になる
熱の出入り
三態の変化ではない(水を失う向き)
例・目印
炭酸ナトリウム十水和物が白い粉末になる

判断ポイント

風解:結晶水を含む物質が結晶水を失い、粉末状になる/三態の変化ではない(水を失う向き)/炭酸ナトリウム十水和物が白い粉末になる

熱を吸収するのは融解・気化・固体から気体への昇華、放出するのはその逆向きです。潮解は水を吸って溶け、風解は結晶水を失って粉になると、水の向きで分けます。

法令確認:

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熱の移動の3つ(伝導・対流・放射)

熱の伝わり方を、物質の移動を伴うか、どこで起こるか、代表例で並べます。「対流は固体の内部でも起こる」「太陽の熱が地球に届くのは伝導による」「放射は物質がないと起こらない」といった肢が、この表で切り分けられます。

熱の伝わり方

伝導
物体の中を高温部から低温部へ伝わる
対流
液体や気体が流動して熱を運ぶ
放射(ふく射)
高温の物体から電磁波として伝わる

判断ポイント

熱の伝わり方:物体の中を高温部から低温部へ伝わる/液体や気体が流動して熱を運ぶ/高温の物体から電磁波として伝わる

物質の移動

伝導
伴わない
対流
伴う(温められた部分が膨張して上昇し、冷たい部分が下降する)
放射(ふく射)
伴わない

判断ポイント

物質の移動:伴わない/伴う(温められた部分が膨張して上昇し、冷たい部分が下降する)/伴わない

起こる所

伝導
物体の中
対流
液体・気体(固体の内部では起こらない)
放射(ふく射)
間に物質がなくても起こる

判断ポイント

起こる所:物体の中/液体・気体(固体の内部では起こらない)/間に物質がなくても起こる

代表例

伝導
金属は熱伝導率が大きく、中でも銀や銅が特に大きい。気体は金属より小さい
対流
液体を下から加熱すると液全体に熱が運ばれる
放射(ふく射)
太陽の熱が宇宙空間を通って地球に届く

判断ポイント

代表例:金属は熱伝導率が大きく、中でも銀や銅が特に大きい。気体は金属より小さい/液体を下から加熱すると液全体に熱が運ばれる/太陽の熱が宇宙空間を通って地球に届く

流れて運ぶのが対流、電磁波で真空も越えるのが放射、物体の中を伝わるのが伝導です。太陽の熱は放射と覚えます。

法令確認:

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比重(液比重)と蒸気比重

液体の比重と蒸気比重を、比べる相手、1より大きいときに起こること、代表物質の値で並べます。「液比重が1より小さいので蒸気も空気より軽い」「水に溶ける液体も比重が1より小さければ水に浮く」といった肢が、この表で切り分けられます。

比べる相手

比重(液体・固体)
同じ体積の水(4℃)の質量
蒸気比重
同じ温度・圧力・体積の空気の重さ

判断ポイント

比べる相手:同じ体積の水(4℃)の質量/同じ温度・圧力・体積の空気の重さ

1より大きいと

比重(液体・固体)
水に溶けにくい液体は水中に沈む
蒸気比重
空気より重く、低い所に滞留しやすい

判断ポイント

1より大きいと:水に溶けにくい液体は水中に沈む/空気より重く、低い所に滞留しやすい

求め方

比重(液体・固体)
物質の質量÷同じ体積の水の質量(単位はない)
蒸気比重
気体の分子量÷空気の平均分子量(約29)

判断ポイント

求め方:物質の質量÷同じ体積の水の質量(単位はない)/気体の分子量÷空気の平均分子量(約29)

トルエン

比重(液体・固体)
0.866(水に溶けにくく、水面に浮く)
蒸気比重
3.1

判断ポイント

トルエン:0.866(水に溶けにくく、水面に浮く)/3.1

ジエチルエーテル

比重(液体・固体)
0.7134
蒸気比重
2.55

判断ポイント

ジエチルエーテル:0.7134/2.55

エタノール

比重(液体・固体)
0.789(水と混和するので、水面に浮いて層を作らない)
蒸気比重
約1.6(分子量46÷約29)

判断ポイント

エタノール:0.789(水と混和するので、水面に浮いて層を作らない)/約1.6(分子量46÷約29)

二硫化炭素

比重(液体・固体)
約1.26(水に溶けにくく、水中に沈む)
蒸気比重
1より大きい(空気より重い)

判断ポイント

二硫化炭素:約1.26(水に溶けにくく、水中に沈む)/1より大きい(空気より重い)

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ボイルの法則・シャルルの法則・ボイル=シャルルの法則

3つの気体の法則を、一定にする条件、体積との関係、式、計算の例で並べます。「シャルルの法則で体積はセルシウス温度に比例する」「温度一定で圧力を2倍にすると体積も2倍」といった肢が、この表で切り分けられます。

一定にするもの

ボイルの法則
温度(気体の量も一定)
シャルルの法則
圧力(気体の量も一定)
ボイル=シャルルの法則
気体の量だけ(圧力と温度が同時に変わる)

判断ポイント

一定にするもの:温度(気体の量も一定)/圧力(気体の量も一定)/気体の量だけ(圧力と温度が同時に変わる)

体積との関係

ボイルの法則
圧力に反比例する
シャルルの法則
絶対温度に比例する(セルシウス温度ではない)
ボイル=シャルルの法則
圧力に反比例し、絶対温度に比例する

判断ポイント

体積との関係:圧力に反比例する/絶対温度に比例する(セルシウス温度ではない)/圧力に反比例し、絶対温度に比例する

式

ボイルの法則
P₁V₁=P₂V₂
シャルルの法則
V₁/T₁=V₂/T₂(Tは絶対温度)
ボイル=シャルルの法則
P₁V₁/T₁=P₂V₂/T₂

判断ポイント

式:P₁V₁=P₂V₂/V₁/T₁=V₂/T₂(Tは絶対温度)/P₁V₁/T₁=P₂V₂/T₂

計算の例

ボイルの法則
圧力を2倍にすると体積は2分の1
シャルルの法則
27℃(300K)・3.0Lを127℃(400K)にすると4.0L
ボイル=シャルルの法則
圧力と温度の両方の比を掛けて求める

判断ポイント

計算の例:圧力を2倍にすると体積は2分の1/27℃(300K)・3.0Lを127℃(400K)にすると4.0L/圧力と温度の両方の比を掛けて求める

当てはまるもの

ボイルの法則
気体(液体・固体には当てはまらない)
シャルルの法則
気体(液体・固体には当てはまらない)
ボイル=シャルルの法則
気体(液体・固体には当てはまらない)

判断ポイント

当てはまるもの:気体(液体・固体には当てはまらない)/気体(液体・固体には当てはまらない)/気体(液体・固体には当てはまらない)

温度一定ならボイル、圧力一定ならシャルル、両方変わればボイル=シャルルです。温度は必ず絶対温度(℃+273)に直してから比を取ります。

法令確認:

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酸化と還元の定義(酸素・水素・電子・酸化数)

酸化と還元を、酸素・水素・電子・酸化数の4つの定義と、酸化剤・還元剤の働きで並べます。「水素と化合する変化は酸化」「電子を受け取る変化は酸化」「酸化剤は自らも酸化される」といった、向きを逆にした肢が、この表で切り分けられます。

酸素

酸化
酸素と化合する
還元
酸素を失う

判断ポイント

酸素:酸素と化合する/酸素を失う

水素

酸化
水素を失う
還元
水素と化合する

判断ポイント

水素:水素を失う/水素と化合する

電子

酸化
電子を失う
還元
電子を受け取る

判断ポイント

電子:電子を失う/電子を受け取る

酸化数

酸化
増加する
還元
減少する

判断ポイント

酸化数:増加する/減少する

その変化をするのは

酸化
還元剤(相手を還元し、自らは酸化される)
還元
酸化剤(相手を酸化し、自らは還元される)

判断ポイント

その変化をするのは:還元剤(相手を還元し、自らは酸化される)/酸化剤(相手を酸化し、自らは還元される)

酸素は「もらう=酸化」、水素と電子は「失う=酸化」と、酸素だけ向きが逆です。1つの反応の中で酸化と還元は同時に起こります。

法令確認:

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酸と塩基の性質

酸と塩基を、水溶液中で生じるイオン、ブレンステッド・ローリーの定義、リトマス紙の色の変化、pHで並べます。「酸性の水溶液は赤色リトマス紙を青色に変える」「pHが7より大きいと酸性」といった、逆にした肢が、この表で切り分けられます。

水溶液中で生じるイオン

酸
水素イオン(H+)
塩基
水酸化物イオン(OH-)

判断ポイント

水溶液中で生じるイオン:水素イオン(H+)/水酸化物イオン(OH-)

ブレンステッド・ローリーの定義

酸
水素イオンを相手に与える物質
塩基
水素イオンを受け取る物質

判断ポイント

ブレンステッド・ローリーの定義:水素イオンを相手に与える物質/水素イオンを受け取る物質

リトマス紙

酸
青色リトマス紙を赤色に変える
塩基
赤色リトマス紙を青色に変える

判断ポイント

リトマス紙:青色リトマス紙を赤色に変える/赤色リトマス紙を青色に変える

pH(25℃)

酸
7より小さい(酸性)
塩基
7より大きい(塩基性・アルカリ性)

判断ポイント

pH(25℃):7より小さい(酸性)/7より大きい(塩基性・アルカリ性)

中和

酸
酸のH+と塩基のOH-が結びついて水ができ、残りの陽イオンと陰イオンから塩ができる
塩基
酸のH+と塩基のOH-の物質量(価数×濃度×体積)が等しくなったところで完了する

判断ポイント

中和:酸のH+と塩基のOH-が結びついて水ができ、残りの陽イオンと陰イオンから塩ができる/酸のH+と塩基のOH-の物質量(価数×濃度×体積)が等しくなったところで完了する

酸はH+、塩基はOH-です。リトマス紙は酸で「青→赤」、塩基で「赤→青」、pHは7が中性で小さいほど酸性と覚えます。

法令確認:

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燃焼の種類(蒸発・分解・表面・自己燃焼)と例

4つの燃焼の種類を、燃えているもの、使われる酸素、代表例で並べます。「第4類の引火性液体は分解燃焼をする」「木炭は分解燃焼をする」「セルロイドは表面燃焼をする」といった、種類と物質の組合せを入れ替えた肢が、この表で切り分けられます。

燃えているもの

蒸発燃焼
液面から蒸発した可燃性蒸気が空気と混ざって燃える
分解燃焼
加熱で分解して生じた可燃性ガスが燃える
表面燃焼
分解も蒸発もせず、固体の表面で酸素と反応する
自己燃焼(内部燃焼)
分子内に含む酸素で燃える

判断ポイント

燃えているもの:液面から蒸発した可燃性蒸気が空気と混ざって燃える/加熱で分解して生じた可燃性ガスが燃える/分解も蒸発もせず、固体の表面で酸素と反応する/分子内に含む酸素で燃える

使われる酸素

蒸発燃焼
空気中の酸素
分解燃焼
空気中の酸素
表面燃焼
空気中の酸素
自己燃焼(内部燃焼)
分子内の酸素(空気中の酸素がなくても燃える)

判断ポイント

使われる酸素:空気中の酸素/空気中の酸素/空気中の酸素/分子内の酸素(空気中の酸素がなくても燃える)

代表例

蒸発燃焼
第4類の引火性液体
分解燃焼
木材・石炭・紙・プラスチック
表面燃焼
木炭・コークス
自己燃焼(内部燃焼)
セルロイド・ニトロセルロース

判断ポイント

代表例:第4類の引火性液体/木材・石炭・紙・プラスチック/木炭・コークス/セルロイド・ニトロセルロース

第4類の液体は蒸発燃焼、木や紙は分解燃焼、炭は表面燃焼、セルロイドなど酸素を含む物は自己燃焼です。

法令確認:

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引火点と発火点

引火点と発火点を、定義、点火源の要否、何の温度で表すか、代表物質の値で並べます。「発火点は点火源を近づけたときに燃え出す温度」「引火点は液面付近の空気の温度」「引火点が高い物質は発火点も高い」といった肢が、この表で切り分けられます。

定義

引火点
可燃性液体を加熱し、液面に点火源を近づけたとき引火する最低の液温
発火点
空気中で可燃物を加熱したとき、点火源を与えなくても自ら燃え出す最低の温度

判断ポイント

定義:可燃性液体を加熱し、液面に点火源を近づけたとき引火する最低の液温/空気中で可燃物を加熱したとき、点火源を与えなくても自ら燃え出す最低の温度

点火源

引火点
要る(試験炎などを近づける)
発火点
要らない

判断ポイント

点火源:要る(試験炎などを近づける)/要らない

表す温度

引火点
液体(試験物品)の温度。液面付近の蒸気の濃度が燃焼範囲の下限値に達するときの液温
発火点
加熱した可燃物の温度

判断ポイント

表す温度:液体(試験物品)の温度。液面付近の蒸気の濃度が燃焼範囲の下限値に達するときの液温/加熱した可燃物の温度

同じ液体での大小

引火点
発火点より低い
発火点
引火点より高い

判断ポイント

同じ液体での大小:発火点より低い/引火点より高い

エタノール

引火点
13℃(常温で引火する危険がある)
発火点
363℃

判断ポイント

エタノール:13℃(常温で引火する危険がある)/363℃

物質の間の高低

引火点
灯油はエタノールより高い
発火点
灯油はエタノールより低い(引火点の高低と一致しない)

判断ポイント

物質の間の高低:灯油はエタノールより高い/灯油はエタノールより低い(引火点の高低と一致しない)

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消火の4つの方法と主な消火剤

除去・窒息・冷却・抑制の4つの消火方法を、断つもの、身近な例、その効果を主に使う消火剤で並べます。「ろうそくを吹き消すのは窒息消火」「水は主に窒息効果で消す」「ハロゲン化物は冷却効果で消す」といった肢が、この表で切り分けられます。

断つもの

除去消火
可燃物
窒息消火
酸素の供給
冷却消火
熱(燃焼物の温度を下げる)
抑制消火
燃焼の連鎖反応(負触媒効果)

判断ポイント

断つもの:可燃物/酸素の供給/熱(燃焼物の温度を下げる)/燃焼の連鎖反応(負触媒効果)

身近な例

除去消火
ガスの元栓を閉める・ろうそくの炎を吹き消す(可燃性蒸気を吹き飛ばす)
窒息消火
燃えている容器にふたをして空気を遮る
冷却消火
燃えている物に水をかけて熱を奪う
抑制消火
ハロゲン化物や粉末の消火器で消す

判断ポイント

身近な例:ガスの元栓を閉める・ろうそくの炎を吹き消す(可燃性蒸気を吹き飛ばす)/燃えている容器にふたをして空気を遮る/燃えている物に水をかけて熱を奪う/ハロゲン化物や粉末の消火器で消す

主にこの効果を使う消火剤

除去消火
消火剤ではなく、可燃物の供給を断つ・取り除く操作で消す
窒息消火
泡(冷却効果もある)・二酸化炭素(冷却効果もある。狭い密閉した場所では酸素欠乏のおそれ)
冷却消火
水(比熱と蒸発熱がいずれも大きい)。霧状にすると水蒸気による窒息効果も加わる
抑制消火
ハロゲン化物・粉末。強化液は冷却効果に加えて抑制効果をもつ

判断ポイント

主にこの効果を使う消火剤:消火剤ではなく、可燃物の供給を断つ・取り除く操作で消す/泡(冷却効果もある)・二酸化炭素(冷却効果もある。狭い密閉した場所では酸素欠乏のおそれ)/水(比熱と蒸発熱がいずれも大きい)。霧状にすると水蒸気による窒息効果も加わる/ハロゲン化物・粉末。強化液は冷却効果に加えて抑制効果をもつ

燃焼の三要素のどれを断つかで除去・窒息・冷却、連鎖反応を止めるのが抑制です。水は冷却、泡と二酸化炭素は窒息、ハロゲン化物と粉末は抑制と覚えます。

法令確認:

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消火器と適応する火災(建築物・電気設備・第4類)

危険物政令別表第五の第4種・第5種の消火設備(消火器)が、建築物その他の工作物、電気設備、第4類の危険物の火災に適応するかを並べます(消火器の規格省令では、第4類の危険物の火災はB火災に当たります)。「霧状の水は油火災に使える」「泡は電気火災に使える」「炭酸水素塩類の粉末は普通火災にも使える」「強化液は棒状でも油火災に使える」といった肢が、この表で切り分けられます。

棒状の水

建築物その他の工作物
適応する
電気設備
適応しない
第4類の危険物
適応しない(灯油などは油が水に浮いて燃え広がる)

判断ポイント

棒状の水:適応する/適応しない/適応しない(灯油などは油が水に浮いて燃え広がる)

霧状の水

建築物その他の工作物
適応する
電気設備
適応する
第4類の危険物
適応しない

判断ポイント

霧状の水:適応する/適応する/適応しない

棒状の強化液

建築物その他の工作物
適応する
電気設備
適応しない
第4類の危険物
適応しない

判断ポイント

棒状の強化液:適応する/適応しない/適応しない

霧状の強化液

建築物その他の工作物
適応する
電気設備
適応する
第4類の危険物
適応する

判断ポイント

霧状の強化液:適応する/適応する/適応する

泡

建築物その他の工作物
適応する
電気設備
適応しない
第4類の危険物
適応する

判断ポイント

泡:適応する/適応しない/適応する

二酸化炭素

建築物その他の工作物
適応しない
電気設備
適応する
第4類の危険物
適応する

判断ポイント

二酸化炭素:適応しない/適応する/適応する

ハロゲン化物

建築物その他の工作物
適応しない
電気設備
適応する
第4類の危険物
適応する

判断ポイント

ハロゲン化物:適応しない/適応する/適応する

りん酸塩類等の粉末

建築物その他の工作物
適応する
電気設備
適応する
第4類の危険物
適応する

判断ポイント

りん酸塩類等の粉末:適応する/適応する/適応する

炭酸水素塩類等の粉末

建築物その他の工作物
適応しない
電気設備
適応する
第4類の危険物
適応する

判断ポイント

炭酸水素塩類等の粉末:適応しない/適応する/適応する

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類ごとに避けること(貯蔵・取扱いの共通基準)

政令25条が類ごとに定める「避けること」を、第1類〜第6類で並べます。水との接触を避ける基準がどの類のどの物品にあり、第4類には無いこと、「みだりに蒸気を発生させない」が第4類と引火性固体の基準であることを問う肢が、この表で切り分けられます。

第1類

避けること
可燃物との接触・混合、分解を促す物品との接近、過熱・衝撃・摩擦
水との接触などの個別の基準
アルカリ金属の過酸化物(含有するものを含む)は水との接触を避ける

判断ポイント

第1類:可燃物との接触・混合、分解を促す物品との接近、過熱・衝撃・摩擦/アルカリ金属の過酸化物(含有するものを含む)は水との接触を避ける

第2類

避けること
酸化剤との接触・混合、炎・火花・高温体との接近、過熱
水との接触などの個別の基準
鉄粉・金属粉・マグネシウム(含有するものを含む)は水又は酸との接触を避ける。引火性固体はみだりに蒸気を発生させない

判断ポイント

第2類:酸化剤との接触・混合、炎・火花・高温体との接近、過熱/鉄粉・金属粉・マグネシウム(含有するものを含む)は水又は酸との接触を避ける。引火性固体はみだりに蒸気を発生させない

第3類

避けること
自然発火性物品は炎・火花・高温体との接近、過熱、空気との接触
水との接触などの個別の基準
禁水性物品は水との接触を避ける

判断ポイント

第3類:自然発火性物品は炎・火花・高温体との接近、過熱、空気との接触/禁水性物品は水との接触を避ける

第4類

避けること
炎・火花・高温体との接近、過熱。みだりに蒸気を発生させない
水との接触などの個別の基準
水との接触を避ける基準はない

判断ポイント

第4類:炎・火花・高温体との接近、過熱。みだりに蒸気を発生させない/水との接触を避ける基準はない

第5類

避けること
炎・火花・高温体との接近、過熱、衝撃、摩擦
水との接触などの個別の基準
水との接触を避ける基準はない

判断ポイント

第5類:炎・火花・高温体との接近、過熱、衝撃、摩擦/水との接触を避ける基準はない

第6類

避けること
可燃物との接触・混合、分解を促す物品との接近、過熱
水との接触などの個別の基準
水との接触を避ける基準はない

判断ポイント

第6類:可燃物との接触・混合、分解を促す物品との接近、過熱/水との接触を避ける基準はない

水を避けるのは第1類のアルカリ金属の過酸化物、第2類の鉄粉・金属粉・マグネシウム、第3類の禁水性物品の3つだけ。第4類は「火気・過熱を避け、みだりに蒸気を出さない」です。

法令確認:危険物の規制に関する政令 25条(確認日 2026-11-10)

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第4類の火災に適応する消火設備(第1種〜第5種)

政令別表第五の第1種〜第5種の消火設備を、第4類の危険物に適応するものとしないもので並べます。水を使う設備のうち水噴霧・水蒸気だけが適応すること、消火栓・スプリンクラー・水バケツが適応しないこと、粉末は「その他のもの」だけ適応しないことを問う肢が、この表で切り分けられます。

第1種

第4類に適応するもの
なし
第4類に適応しないもの
屋内消火栓設備・屋外消火栓設備

判断ポイント

第1種:なし/屋内消火栓設備・屋外消火栓設備

第2種

第4類に適応するもの
なし
第4類に適応しないもの
スプリンクラー設備

判断ポイント

第2種:なし/スプリンクラー設備

第3種

第4類に適応するもの
水蒸気消火設備・水噴霧消火設備、泡消火設備、不活性ガス消火設備、ハロゲン化物消火設備、りん酸塩類等・炭酸水素塩類等を使用する粉末消火設備
第4類に適応しないもの
その他の粉末消火設備

判断ポイント

第3種:水蒸気消火設備・水噴霧消火設備、泡消火設備、不活性ガス消火設備、ハロゲン化物消火設備、りん酸塩類等・炭酸水素塩類等を使用する粉末消火設備/その他の粉末消火設備

第4種・第5種の消火器

第4類に適応するもの
霧状の強化液、泡、二酸化炭素、ハロゲン化物、りん酸塩類等・炭酸水素塩類等の消火粉末を放射するもの
第4類に適応しないもの
棒状の水・霧状の水・棒状の強化液を放射するもの、その他の消火粉末を放射するもの

判断ポイント

第4種・第5種の消火器:霧状の強化液、泡、二酸化炭素、ハロゲン化物、りん酸塩類等・炭酸水素塩類等の消火粉末を放射するもの/棒状の水・霧状の水・棒状の強化液を放射するもの、その他の消火粉末を放射するもの

第5種(消火器以外)

第4類に適応するもの
乾燥砂、膨張ひる石又は膨張真珠岩
第4類に適応しないもの
水バケツ又は水槽

判断ポイント

第5種(消火器以外):乾燥砂、膨張ひる石又は膨張真珠岩/水バケツ又は水槽

第4類に水が使えるのは第3種の水蒸気・水噴霧の設備だけです。消火栓・スプリンクラー・水バケツは使えず、消火器は霧状の強化液なら使えます。

法令確認:危険物の規制に関する政令 20条・別表第五(確認日 2026-11-10)

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特殊引火物の4物質(ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン)

特殊引火物の4物質を、特殊引火物に当たる決め手・水への溶け方・水との重さ・特有の危険・貯蔵のしかた・貯蔵タンクの温度で並べます。水に沈めて貯蔵するのはどれか、保冷の温度が15℃と30℃のどちらか、銅や銀の設備を禁じられるのはどれかを問う肢が、この表で切り分けられます。

特殊引火物に当たる決め手

ジエチルエーテル
引火点−45℃・沸点35℃(引火点−20℃以下で沸点40℃以下)。別表第一が名を挙げる
二硫化炭素
発火点90℃(発火点100℃以下)。別表第一が名を挙げる
アセトアルデヒド
SDSが特殊引火物と区分(引火点・沸点は資料で値に差がある)
酸化プロピレン
引火点−37℃。SDSが特殊引火物と区分

判断ポイント

特殊引火物に当たる決め手:引火点−45℃・沸点35℃(引火点−20℃以下で沸点40℃以下)。別表第一が名を挙げる/発火点90℃(発火点100℃以下)。別表第一が名を挙げる/SDSが特殊引火物と区分(引火点・沸点は資料で値に差がある)/引火点−37℃。SDSが特殊引火物と区分

水への溶け方

ジエチルエーテル
やや溶ける
二硫化炭素
溶けにくい
アセトアルデヒド
よく溶ける
酸化プロピレン
よく溶ける

判断ポイント

水への溶け方:やや溶ける/溶けにくい/よく溶ける/よく溶ける

水との重さ

ジエチルエーテル
水より軽い
二硫化炭素
水より重い(比重1.26)
アセトアルデヒド
水より軽い
酸化プロピレン
水より軽い

判断ポイント

水との重さ:水より軽い/水より重い(比重1.26)/水より軽い/水より軽い

特有の危険

ジエチルエーテル
光や空気の影響で爆発性の過酸化物を生成することがある
二硫化炭素
高温の表面に触れると発火し、燃えると有毒な二酸化硫黄を生じることがある
アセトアルデヒド
空気と接触すると爆発性の過酸化物を生成することがある
酸化プロピレン
酸や塩基などの影響で激しく重合することがある

判断ポイント

特有の危険:光や空気の影響で爆発性の過酸化物を生成することがある/高温の表面に触れると発火し、燃えると有毒な二酸化硫黄を生じることがある/空気と接触すると爆発性の過酸化物を生成することがある/酸や塩基などの影響で激しく重合することがある

貯蔵のしかた

ジエチルエーテル
容器を密閉して冷暗所に保管する
二硫化炭素
水中に沈めて貯蔵できる。屋外貯蔵タンクは厚さ0.2m以上の鉄筋コンクリートの水槽に入れて水没させる
アセトアルデヒド
取り扱う設備を銅・マグネシウム・銀・水銀やその合金で造らない。タンクに注入する前に空気を不活性の気体と置換する
酸化プロピレン
アセトアルデヒドと同じ「アセトアルデヒド等」の基準(銅などの設備の禁止・不活性の気体との置換)

判断ポイント

貯蔵のしかた:容器を密閉して冷暗所に保管する/水中に沈めて貯蔵できる。屋外貯蔵タンクは厚さ0.2m以上の鉄筋コンクリートの水槽に入れて水没させる/取り扱う設備を銅・マグネシウム・銀・水銀やその合金で造らない。タンクに注入する前に空気を不活性の気体と置換する/アセトアルデヒドと同じ「アセトアルデヒド等」の基準(銅などの設備の禁止・不活性の気体との置換)

圧力タンク以外の貯蔵タンクの温度

ジエチルエーテル
30℃以下
二硫化炭素
温度の定めはない(水槽に水没させる)
アセトアルデヒド
15℃以下
酸化プロピレン
30℃以下

判断ポイント

圧力タンク以外の貯蔵タンクの温度:30℃以下/温度の定めはない(水槽に水没させる)/15℃以下/30℃以下

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第1石油類の4物質(ガソリン・ベンゼン・トルエン・アセトン)

第1石油類の代表4物質を、引火点・水への溶け方と区分・指定数量・覚える性質で並べます。ベンゼンとトルエンの引火点の高低、アセトンだけが水溶性で400Lになること、アセトンが特殊引火物に入らない理由を問う肢が、この表で切り分けられます。

引火点

ガソリン
−40℃以下
ベンゼン
約−11℃
トルエン
約4℃(SDSは4.4℃)
アセトン
−20℃

判断ポイント

引火点:−40℃以下/約−11℃/約4℃(SDSは4.4℃)/−20℃

水への溶け方と区分

ガソリン
溶けない・非水溶性液体
ベンゼン
溶けにくい・非水溶性液体
トルエン
溶けにくい・非水溶性液体
アセトン
よく溶ける・水溶性液体

判断ポイント

水への溶け方と区分:溶けない・非水溶性液体/溶けにくい・非水溶性液体/溶けにくい・非水溶性液体/よく溶ける・水溶性液体

指定数量

ガソリン
200L
ベンゼン
200L
トルエン
200L
アセトン
400L

判断ポイント

指定数量:200L/200L/200L/400L

覚える性質

ガソリン
蒸気は空気の3〜4倍の重さで低い所に滞留する。発火点は約300℃
ベンゼン
蒸気を吸入すると有害で、発がんのおそれがある
トルエン
水より軽い(比重0.866)。蒸気も空気より重い(蒸気密度3.1)
アセトン
沸点56℃・発火点465℃で、特殊引火物の要件に当たらない

判断ポイント

覚える性質:蒸気は空気の3〜4倍の重さで低い所に滞留する。発火点は約300℃/蒸気を吸入すると有害で、発がんのおそれがある/水より軽い(比重0.866)。蒸気も空気より重い(蒸気密度3.1)/沸点56℃・発火点465℃で、特殊引火物の要件に当たらない

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水溶性液体と非水溶性液体(第1〜第3石油類の物質と指定数量)

第1〜第3石油類の物質を、水溶性液体と非水溶性液体に分けて指定数量とともに並べます。物質ごとの区分(ピリジン・酢酸・エチレングリコールは水溶性、メチルエチルケトン・n-ブタノールは非水溶性)と、指定数量が2倍になる組み合わせ、泡で消すときの違いを問う肢が、この表で切り分けられます。

区分の決め方

非水溶性液体
水溶性液体以外のもの
水溶性液体
1気圧・20℃で同容量の純水と緩やかにかき混ぜ、流動がおさまった後も均一な外観を保つもの

判断ポイント

区分の決め方:水溶性液体以外のもの/1気圧・20℃で同容量の純水と緩やかにかき混ぜ、流動がおさまった後も均一な外観を保つもの

第1石油類

非水溶性液体
200L:ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン
水溶性液体
400L:アセトン・ピリジン

判断ポイント

第1石油類:200L:ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン/400L:アセトン・ピリジン

第2石油類

非水溶性液体
1,000L:灯油・軽油・キシレン・スチレン・クロロベンゼン・n-ブタノール
水溶性液体
2,000L:酢酸・ギ酸・アクリル酸

判断ポイント

第2石油類:1,000L:灯油・軽油・キシレン・スチレン・クロロベンゼン・n-ブタノール/2,000L:酢酸・ギ酸・アクリル酸

第3石油類

非水溶性液体
2,000L:アニリン・ニトロベンゼン
水溶性液体
4,000L:エチレングリコール

判断ポイント

第3石油類:2,000L:アニリン・ニトロベンゼン/4,000L:エチレングリコール

取り違えやすい物質

非水溶性液体
メチルエチルケトンとn-ブタノールは水にいくらか溶けるが、非水溶性液体に区分される
水溶性液体
ピリジンは第1石油類、酢酸・ギ酸・アクリル酸は第2石油類の水溶性液体

判断ポイント

取り違えやすい物質:メチルエチルケトンとn-ブタノールは水にいくらか溶けるが、非水溶性液体に区分される/ピリジンは第1石油類、酢酸・ギ酸・アクリル酸は第2石油類の水溶性液体

泡で消すとき

非水溶性液体
泡消火設備・泡を放射する消火器が適応する
水溶性液体
普通の泡は壊れるので、水溶性液体用の泡(耐アルコール泡)を使う

判断ポイント

泡で消すとき:泡消火設備・泡を放射する消火器が適応する/普通の泡は壊れるので、水溶性液体用の泡(耐アルコール泡)を使う

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アルコール類の3物質とn-ブタノール

アルコール類のメタノール・エタノール・1-プロパノールと、炭素数4のn-ブタノールを、炭素数・品名・指定数量・水への溶け方・沸点と引火点の高低で並べます。ブタノールがアルコール類かどうか、炭素数と沸点・引火点の関係、メタノールの毒性を問う肢が、この表で切り分けられます。

炭素数

メタノール
1個
エタノール
2個
1-プロパノール
3個
n-ブタノール
4個

判断ポイント

炭素数:1個/2個/3個/4個

消防法の品名

メタノール
アルコール類
エタノール
アルコール類
1-プロパノール
アルコール類(2-プロパノールも同じ)
n-ブタノール
第2石油類(炭素数4のためアルコール類に当たらない)

判断ポイント

消防法の品名:アルコール類/アルコール類/アルコール類(2-プロパノールも同じ)/第2石油類(炭素数4のためアルコール類に当たらない)

指定数量

メタノール
400L
エタノール
400L
1-プロパノール
400L
n-ブタノール
1,000L(非水溶性液体)

判断ポイント

指定数量:400L/400L/400L/1,000L(非水溶性液体)

水への溶け方

メタノール
よく溶ける
エタノール
よく溶ける
1-プロパノール
よく溶ける
n-ブタノール
いくらか溶けるが非水溶性液体に区分される

判断ポイント

水への溶け方:よく溶ける/よく溶ける/よく溶ける/いくらか溶けるが非水溶性液体に区分される

沸点・引火点

メタノール
3物質で最も低い
エタノール
メタノールより高い
1-プロパノール
3物質で最も高い
n-ブタノール
引火点は第2石油類の範囲(21℃以上70℃未満)

判断ポイント

沸点・引火点:3物質で最も低い/メタノールより高い/3物質で最も高い/引火点は第2石油類の範囲(21℃以上70℃未満)

特に覚えること

メタノール
毒性があり、飲み込んだり蒸気を吸い込んだりすると視覚器が障害され失明することがある
エタノール
燃焼範囲は3.3〜19vol%で、メタノールより狭い
1-プロパノール
1-プロパノールも2-プロパノールも炭素数3の飽和1価アルコール
n-ブタノール
アルコール類は炭素数1〜3の飽和1価アルコールに限られる

判断ポイント

特に覚えること:毒性があり、飲み込んだり蒸気を吸い込んだりすると視覚器が障害され失明することがある/燃焼範囲は3.3〜19vol%で、メタノールより狭い/1-プロパノールも2-プロパノールも炭素数3の飽和1価アルコール/アルコール類は炭素数1〜3の飽和1価アルコールに限られる

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乾性油と不乾性油(ヨウ素価と自然発火)

動植物油類の乾性油と不乾性油を、ヨウ素価・不飽和結合・空気中での変化・自然発火のしやすさで並べます。ヨウ素価が大きいほど自然発火しやすいのか、固まりやすいのはどちらかを問う肢が、この表で切り分けられます。

ヨウ素価(油脂100gに付加するヨウ素のg数)

乾性油
大きい
不乾性油
小さい

判断ポイント

ヨウ素価(油脂100gに付加するヨウ素のg数):大きい/小さい

脂肪酸の不飽和結合

乾性油
多い
不乾性油
少ない

判断ポイント

脂肪酸の不飽和結合:多い/少ない

空気中での変化

乾性油
酸化されて固まりやすい
不乾性油
固まりにくい

判断ポイント

空気中での変化:酸化されて固まりやすい/固まりにくい

自然発火のしやすさ

乾性油
しやすい(しみ込ませた布やぼろを積み重ねると酸化の熱がこもる)
不乾性油
しにくい

判断ポイント

自然発火のしやすさ:しやすい(しみ込ませた布やぼろを積み重ねると酸化の熱がこもる)/しにくい

消防法の品名と指定数量

乾性油
動植物油類・10,000L
不乾性油
動植物油類・10,000L

判断ポイント

消防法の品名と指定数量:動植物油類・10,000L/動植物油類・10,000L