暗記表
危険物の性質並びにその火災予防及び消火の方法の暗記表126項目
危険物の性質並びにその火災予防及び消火の方法の要点と数字を、法令と公表資料に基づく一問一答で確かめます。。キーワードと章で絞り込み、表の行をクリックすると 要点の全文が開きます。各項目から○×一問一答へ直行できます。
126項目
| 項目（クリックで詳細） | 覚え方 | ひっかけ注意 | 問題 |
|---|---|---|---|
| アルコール類（メタノール・エタノール・プロパノール） | アルコール類とは、1分子を構成する炭素の原子の数が1個から3個までの飽和1価アルコール（変性アルコールを含む。）をいう。 | – | ○×一問一答へ |
| アルコール類（メタノール・エタノール・プロパノール） | n-ブタノールは炭素数が4のためアルコール類に当たらず、消防法上は第2石油類の非水溶性液体に区分される。 | アルコール類は炭素数1〜3に限られる（備考13）。n-ブタノールは炭素数4なので当たらず、モデルSDSでは引火点35℃で、消防法の区分は第2石油類の非水溶性液体である。 | ○×一問一答へ |
| アルコール類（メタノール・エタノール・プロパノール） | 炭素数1〜3の飽和1価アルコールの含有量が60%未満の水溶液は、アルコール類から除かれる。 | 規則1条の3第4項1号は、備考13の総務省令で定めるものとして、炭素数1〜3の飽和1価アルコールの含有量が60%未満の水溶液を挙げている。これはアルコール類から除かれる。 | ○×一問一答へ |
| アルコール類（メタノール・エタノール・プロパノール） | メタノールの引火点は約12℃（SDS）で常温（20℃）より低く、常温で引火する危険がある。 | – | ○×一問一答へ |
| アルコール類（メタノール・エタノール・プロパノール） | メタノールは毒性があり、飲み込んだり蒸気を吸い込んだりすると視覚器が障害され、失明することがある。 | – | ○×一問一答へ |
| アルコール類（メタノール・エタノール・プロパノール） | 1-プロパノールと2-プロパノールは、どちらも炭素数3の飽和1価アルコールであり、アルコール類に該当する。 | – | ○×一問一答へ |
| アルコール類（メタノール・エタノール・プロパノール） | メタノールの蒸気は空気よりわずかに重く（蒸気密度1.11）、エタノールの蒸気も空気より重いため、低所に滞留しやすい。 | モデルSDSではメタノールの蒸気密度は1.11、エタノールは1.59（空気＝1）で、どちらも空気より重い。蒸気は床面や低所にたまりやすいので、低所の換気と火源の管理が必要である。 | ○×一問一答へ |
| アルコール類（メタノール・エタノール・プロパノール） | メタノール・エタノール・2-プロパノールは、いずれも水より軽く、水によく溶ける。 | モデルSDSでは比重はメタノール0.7915、エタノール0.789、2-プロパノール0.785で、いずれも1より小さく水より軽い。水への溶解はメタノールが1.00×10⁶mg/L、エタノールは水と混和とされている。 | ○×一問一答へ |
| アルコール類（メタノール・エタノール・プロパノール） | アルコール類の火災には、耐アルコール性の泡消火剤が適しており、棒状の放水は使わない。 | – | ○×一問一答へ |
| アルコール類（メタノール・エタノール・プロパノール） | メタノールの燃焼範囲は6.0〜36.5vol%（SDS）で、エタノールの3.3〜19vol%（SDS）より広い。 | モデルSDSでは燃焼範囲はメタノールが6.0〜36.5vol%、エタノールが3.3〜19vol%である。メタノールは下限値が高いが上限値がずっと高く、範囲の幅はエタノールより広い。 | ○×一問一答へ |
| アルコール類（メタノール・エタノール・プロパノール） | メタノール（炭素数1）、エタノール（2）、1-プロパノール（3）の順に、沸点も引火点も高くなる。 | モデルSDSでは、沸点はメタノール65℃・エタノール78.5℃・1-プロパノール97℃、引火点は12℃・13℃・15℃で、炭素数が多いほど高い。2-プロパノールは引火点12℃でエタノールより低いので、この順は1-プロパノールで比べる。 | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | ガソリン、ベンゼンその他静電気による災害が発生するおそれのある液体の危険物を移動貯蔵タンクに入れ、又は出すときは、移動貯蔵タンクを接地しなければならない。 | – | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | ガソリン、ベンゼンなどを移動貯蔵タンクの上部から注入するときは、注入管を用い、注入管の先端を移動貯蔵タンクの底部に着けなければならない。 | 政令27条6項4号ホは、上部から注入するときは注入管を用い、その先端を移動貯蔵タンクの底部に着けることを求める。液を高い所から落とすと飛散や流動で静電気が発生しやすいためである。 | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | ガソリンを貯蔵していた移動貯蔵タンクに灯油・軽油を上部から注入するときは、液表面が注入管の先端を超える高さとなるまで、注入速度を毎秒1m以下とする。 | – | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | 移動貯蔵タンクからタンクに引火点が40℃未満の危険物を注入するときは、移動タンク貯蔵所の原動機を停止させなければならない。 | 政令27条6項4号ニが原動機の停止を求めるのは、引火点が40℃未満の危険物を注入するときである。引火点40℃は、注入ホースの緊結や容器への詰替えの例外（同号イ・ロ）でも使われる境目である。 | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | 給油取扱所で自動車に給油するときは、自動車の原動機を停止させなければならない。 | – | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | 給油取扱所で自動車等を洗浄するときは、引火点を有する液体の洗剤を使用してはならない。 | 政令27条6項1号ヲは、自動車等の洗浄に引火点を有する液体の洗剤を使用しないことを求めており、引火点の高さによる例外は無い。 | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | 危険物が残存し、又は残存しているおそれがある設備、機械器具、容器等を修理するときは、安全な場所で、危険物を完全に除去した後に行う。 | – | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | 屋外貯蔵タンクの防油堤の水抜口は通常は閉鎖し、防油堤の内部に油や水がたまったときは遅滞なく排出する。 | 政令26条1項6号は、防油堤の水抜口を通常は閉鎖しておき、内部に滞油・滞水したときは遅滞なく排出することを求める。開けたままだとタンクから漏れた危険物が防油堤の外へ流れ出る。 | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | 可燃性の蒸気が滞留するおそれのある場所では、電線と電気器具を完全に接続し、火花を発する機械器具、工具、履物等を使用しない。 | – | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | 屋外・屋内・地下・簡易の貯蔵タンクの計量口は、計量するとき以外は閉鎖しておく。 | 政令26条1項4号は、屋外貯蔵タンク、屋内貯蔵タンク、地下貯蔵タンク又は簡易貯蔵タンクの計量口を、計量するとき以外は閉鎖しておくことを求める。計量のときは開けてよい。 | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | 顧客に自ら給油させる給油取扱所の給油ノズルは、燃料タンクが満量になると給油を自動的に停止する構造とし、給油口から危険物が噴出したとき顧客に飛散しない措置を講ずる。 | – | ○×一問一答へ |
| 事故の事例と防止策（静電気・給油・漏えい・タンクの清掃） | 貯留設備又は油分離装置にたまった危険物は、あふれないように随時くみ上げる。 | 政令24条4号の2は、貯留設備又は油分離装置にたまった危険物をあふれないように随時くみ上げることを求める。決まった回数ではなく、あふれないように必要の都度くみ上げる。1日に1回以上の処置を定めるのは危険物のくず・かす（同条5号）である。 | ○×一問一答へ |
| 動植物油類（ヨウ素価と自然発火） | 動植物油類とは、動物の脂肉等又は植物の種子若しくは果肉から抽出したものであって、1気圧において引火点が250℃未満のものをいう。 | 別表第一の備考17は、動植物油類の引火点の上限を250℃未満と定める。第4石油類の上限と同じ250℃であり、これ以上の引火点の油は第4類の品名に当たらない。 | ○×一問一答へ |
| 動植物油類（ヨウ素価と自然発火） | 動植物油類は、1気圧・20℃で液状であるものに限られる。 | 備考10は、第3石油類、第4石油類及び動植物油類について、1気圧・20℃で液状であるものに限ると定めている。20℃で固体の脂は動植物油類に当たらない。 | ○×一問一答へ |
| 動植物油類（ヨウ素価と自然発火） | 基準の例によるタンクに、加圧しないで常温で貯蔵保管されている動植物油は、動植物油類から除かれる。 | – | ○×一問一答へ |
| 動植物油類（ヨウ素価と自然発火） | 基準に合う容器に収納し、容器の外部に物品の通称名、数量及び「火気厳禁」又はこれと同じ意味の表示をして貯蔵保管されている動植物油は、動植物油類から除かれる。 | 規則1条の3第7項2号は、構造・最大容積の基準の例による容器で、通称名、数量及び「火気厳禁」又は同じ意味の表示を外部に施したものに、収納の基準に従って収納したものに限って除外を認めている。表示が無ければ除かれない。 | ○×一問一答へ |
| 動植物油類（ヨウ素価と自然発火） | 動植物油類の指定数量は10,000Lであり、第4類の品名の中で最も多い。 | – | ○×一問一答へ |
| 動植物油類（ヨウ素価と自然発火） | ヨウ素価とは、油脂100gに付加するヨウ素のグラム数をいう。 | – | ○×一問一答へ |
| 動植物油類（ヨウ素価と自然発火） | ヨウ素価は油脂の脂肪酸の不飽和結合の多さを示し、不飽和結合が多いほど大きくなる。 | ヨウ素は不飽和結合に付加するので、不飽和結合が多い油脂ほど多くのヨウ素が付加し、ヨウ素価が大きくなる。不飽和結合が少ないとヨウ素価は小さい。 | ○×一問一答へ |
| 動植物油類（ヨウ素価と自然発火） | ヨウ素価が大きい油ほど空気中で酸化されやすく、自然発火しやすい。 | 不飽和結合の多い（ヨウ素価が大きい）油ほど空気中の酸素と反応しやすく、酸化のときに出る熱で温度が上がりやすい。そのため自然発火しやすいのはヨウ素価が大きい油である。 | ○×一問一答へ |
| 動植物油類（ヨウ素価と自然発火） | ヨウ素価が大きく空気中で固まりやすい油を乾性油、ヨウ素価が小さく固まりにくい油を不乾性油という。 | – | ○×一問一答へ |
| 動植物油類（ヨウ素価と自然発火） | 乾性油をしみ込ませた布やぼろを積み重ねて放置すると、酸化による熱がこもって自然発火することがある。 | – | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | 特殊引火物とは、ジエチルエーテル、二硫化炭素その他1気圧において発火点が100℃以下のもの又は引火点が−20℃以下で沸点が40℃以下のものをいう。 | 消防法別表第一備考第十一号は、引火点の基準を−20℃以下と定めている。0℃以下ではない。発火点100℃以下のものは引火点・沸点にかかわらず特殊引火物になる。 | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | ジエチルエーテルは引火点−45℃、沸点35℃で、引火点−20℃以下かつ沸点40℃以下の要件で特殊引火物に当たる。 | – | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | ジエチルエーテルは光や空気の影響で爆発性の過酸化物を生成することがあるため、容器を密閉して冷暗所に保管する。 | ジエチルエーテルのSDSは、光や空気の影響下で爆発性過酸化物を生成することがあるとし、換気の良い冷暗所で容器を密閉して保管するよう求めている。過酸化物は加熱や衝撃で爆発するおそれがある。 | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | 二硫化炭素は発火点が90℃と低く、発火点100℃以下の要件で特殊引火物に当たり、高温の表面に触れると発火するおそれがある。 | – | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | 二硫化炭素は比重1.26で水より重く、水に溶けにくいため、水中に沈めて貯蔵できる。 | 二硫化炭素のSDSでは比重は1.2632（20℃/4℃）で水より重く、水への溶解度は2,160mg/L（25℃）と小さい。水の下に沈むので、水で覆って蒸気の発生を抑えることができる。 | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | 二硫化炭素の屋外貯蔵タンクは、厚さ0.2m以上の壁及び底を有する水漏れのない鉄筋コンクリートの水槽に入れて水没させる。 | – | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | 二硫化炭素は燃えたり高温の表面に触れて発火したりすると、有毒な二酸化硫黄を生じることがある。 | – | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | アセトアルデヒド等を取り扱う製造所の設備は、銅、マグネシウム、銀若しくは水銀又はこれらを成分とする合金で造らない。 | 規則13条の9第1号は、アセトアルデヒド等を取り扱う設備を銅、マグネシウム、銀若しくは水銀又はこれらを成分とする合金で造らないことと定めている。アセトアルデヒド等とは、アセトアルデヒド・酸化プロピレン及びこれらを含有するものをいう（規則13条の7）。 | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | 圧力タンク以外の屋外・屋内・地下貯蔵タンクでは、アセトアルデヒド又はこれを含有するものは15℃以下、酸化プロピレン又はこれを含有するものとジエチルエーテル等は30℃以下に保つ。圧力タンクではいずれも40℃以下とする。 | 規則40条の3の3第4号は、圧力タンク以外のタンクに貯蔵するアセトアルデヒド又はこれを含有するものを15℃以下に保つと定めている。30℃以下は酸化プロピレン又はこれを含有するものとジエチルエーテル等の基準である。 | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | 屋外・屋内・地下・移動の貯蔵タンクに新たにアセトアルデヒド等を注入するときは、あらかじめタンク内の空気を不活性の気体と置換しておく。 | – | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | 酸化プロピレンは引火点−37℃で、水によく溶け、酸や塩基などの影響で激しく重合することがある。 | – | ○×一問一答へ |
| 特殊引火物（ジエチルエーテル・二硫化炭素・アセトアルデヒド・酸化プロピレン） | アセトアルデヒドは水によく溶ける（SDSの水への溶解度は1kg/L、25℃）。 | アセトアルデヒドのSDSでは水への溶解度は1kg/L（25℃）であり、水によく溶ける。特殊引火物のうち水に溶けにくいのは二硫化炭素（2,160mg/L）で、ジエチルエーテルは60.4g/L（25℃）とやや溶け、酸化プロピレンは40.5g/100mL（20℃）とよく溶ける。 | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | 第1石油類とは、アセトン、ガソリンその他1気圧において引火点が21℃未満のものをいう。 | 別表第一の備考12が第1石油類の例として挙げるのはアセトンとガソリンである。灯油は備考14で軽油とともに第2石油類（引火点21℃以上70℃未満）の例として挙げられている。 | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | ガソリンは法令が第1石油類の例として名を挙げる液体で、引火点は−40℃以下と非常に低く、常温よりはるかに低い温度でも引火する。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | ガソリンの蒸気は空気の3〜4倍の重さがあり、空気中で下降して低い所に滞留しやすい。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | ガソリンの発火点は約300℃であり、灯油の発火点（約220℃）より高い。 | 消防庁の資料はガソリンの発火点を約300℃とし、灯油のモデルSDSは自然発火温度を220℃・229℃・254℃と挙げる。引火点はガソリンのほうがずっと低いが、発火点は灯油のほうが低い。引火点と発火点の高低が逆になる組合せである。 | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | アセトンは引火点が−20℃と低いが、沸点が56℃で40℃を超え、発火点も100℃を大きく超えるため、特殊引火物ではなく第1石油類に区分される。 | 特殊引火物は、発火点100℃以下のもの、または引火点−20℃以下で沸点40℃以下のものをいう（備考11）。モデルSDSではアセトンの沸点は56℃、発火点は465℃でどちらにも当たらず、備考12が第1石油類の例として名を挙げている。 | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | アセトンは水によく溶け、消防法上は第1石油類の水溶性液体に区分される。 | モデルSDSはアセトンを水に易溶とし、消防法の区分を第1石油類の水溶性液体としている。水溶性液体とは、20℃で同容量の純水と緩やかに混ぜ、流動がおさまった後も均一な外観を保つものをいう（政令別表第三の備考10）。 | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | ベンゼンの引火点は約−11℃、トルエンの引火点は約4℃（SDSは4.4℃）であり、ベンゼンのほうが低い。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | ベンゼンの蒸気は吸入すると有害であり、発がんのおそれがある物質である。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | 酢酸エチルは果実のような芳香をもつ無色の液体で、引火点は約−4℃（SDS）と常温より低く、消防法上は第1石油類の非水溶性液体である。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | メチルエチルケトンは水にいくらか溶けるが、消防法上は第1石油類の非水溶性液体に区分される。 | モデルSDSではメチルエチルケトンの水への溶解度は27.5%で一部は溶けるが、消防法の区分は第1石油類の非水溶性液体である。同容量の純水と混ぜて均一な外観を保たないものは非水溶性液体に当たる（政令別表第三の備考9・10）。引火点は−9℃。 | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | ピリジンは引火点が20℃で21℃未満のため第1石油類に当たり、消防法上は水溶性液体に区分される。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | ベンゼンは第1石油類の非水溶性液体であり、指定数量は200Lである。水溶性液体のアセトン・ピリジンは400Lである。 | 政令別表第三では、第1石油類の指定数量は非水溶性液体が200L、水溶性液体が400Lである。モデルSDSはベンゼンを第1石油類の非水溶性に区分しているので、指定数量は200Lになる。 | ○×一問一答へ |
| 第1石油類（ガソリン・ベンゼン・トルエン・酢酸エチル・メチルエチルケトン・アセトン・ピリジン） | ガソリンは、第1類（塩素酸塩類・過塩素酸塩類・硝酸塩類など）や第6類（過酸化水素・硝酸など）の酸化性の危険物と混ざると、発火する危険がある。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1類〜第6類の危険物の性質の概要 | 第1類の危険物は酸化性固体であり、固体に限られる。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1類〜第6類の危険物の性質の概要 | 第6類の危険物は酸化性液体であり、過塩素酸・過酸化水素・硝酸などが品名に掲げられている。 | 別表第一の第6類の性質は酸化性液体である。品名の過塩素酸・過酸化水素・硝酸は正しいが、性質を固体とした点が誤り。酸化性固体は第1類の性質であり、酸化性の類は固体の第1類と液体の第6類に分かれる。 | ○×一問一答へ |
| 第1類〜第6類の危険物の性質の概要 | 固形アルコールその他1気圧において引火点が40℃未満の固体は引火性固体であり、第2類の危険物である。 | 別表第一は引火性固体を第2類（可燃性固体）の品名に掲げ、備考第七号で固形アルコールその他1気圧で引火点40℃未満のものと定めている。第4類は引火性液体であり、引火する物品でも固体なら第4類には入らない。 | ○×一問一答へ |
| 第1類〜第6類の危険物の性質の概要 | 第3類の危険物は自然発火性物質及び禁水性物質であり、固体のものと液体のものがある。 | 別表第一備考第八号は、自然発火性物質及び禁水性物質を「固体又は液体」で所定の性状を示すものと定めており、第3類には液体のものも含まれる。すべて固体とした点が誤り。 | ○×一問一答へ |
| 第1類〜第6類の危険物の性質の概要 | 第5類の危険物は自己反応性物質であり、固体のものと液体のものがある。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1類〜第6類の危険物の性質の概要 | 液体に限られる類は第4類（引火性液体）と第6類（酸化性液体）であり、固体に限られる類は第1類と第2類である。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1類〜第6類の危険物の性質の概要 | 別表第一の液体とは、1気圧において温度20℃で液状であるもの、又は温度20℃を超え40℃以下の間において液状となるものをいう。 | 別表第一備考第一号は、液体を1気圧で20℃において液状のもの、又は20℃を超え40℃以下の間で液状となるものと定めている。上限は60℃ではなく40℃である。 | ○×一問一答へ |
| 第1類〜第6類の危険物の性質の概要 | 1気圧・20℃で気体状のものは、別表第一のどの類の性質にも当たらず、消防法の危険物ではない。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1類〜第6類の危険物の性質の概要 | カリウム、ナトリウム、アルキルアルミニウム、アルキルリチウム及び黄りんは、試験によらず第3類の性状を示すものとみなされる。 | – | ○×一問一答へ |
| 第1類〜第6類の危険物の性質の概要 | 危険物とは、別表第一の品名欄に掲げる物品で、同表の区分に応じ性質欄の性状を有するものをいう。 | 消防法2条7項は、品名欄の物品であることと性質欄の性状を有することの両方を危険物の要件としている。品名に当たっても、政令で定める試験で性状を示さなければ危険物ではない。みなし規定のある品名は例外である。 | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | 第2石油類とは、灯油、軽油その他1気圧において引火点が21℃以上70℃未満のものをいう。 | 別表第一の備考14は、第2石油類を灯油、軽油その他1気圧において引火点が21℃以上70℃未満のものと定める。引火点70℃以上200℃未満は第3石油類（備考15）になる。 | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | 塗料類その他の物品で、可燃性液体量が40%以下であって引火点が40℃以上のもの（燃焼点が60℃未満のものを除く。）は、第2石油類から除かれる。 | – | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | 灯油は水に溶けず、水より軽い液体である。 | – | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | 軽油は法令が第2石油類の例として名を挙げる液体で、消防法上は第2石油類の非水溶性液体であり、引火点は21℃以上70℃未満である。 | – | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | キシレンは第2石油類の非水溶性液体であり、第1石油類のベンゼン・トルエンとは品名が違う。 | モデルSDSの消防法の区分では、キシレンは第2石油類の非水溶性液体、ベンゼンとトルエンは第1石油類の非水溶性液体である。構造が似ていても引火点の違いで品名が分かれる。 | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | 酢酸の融点は約17℃（SDSは16.7℃）で常温（20℃）より少し低いだけなので、気温が低いと凝固することがある。 | – | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | 酢酸は水によく溶け、皮膚に付くと重い薬傷を起こす腐食性がある。 | – | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | ギ酸は水より重く、水によく溶ける液体である。 | モデルSDSではギ酸の密度は1.22g/cm³（20℃）で水より重く、水と混和する。消防法の区分は第2石油類の水溶性液体である。皮膚腐食性も区分1に分類されている。 | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | アクリル酸は加熱・光・過酸化物などの影響で重合しやすく、火災に巻き込まれると爆発的に重合するおそれがある。 | – | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | スチレンは水にほとんど溶けず、消防法上は第2石油類の非水溶性液体に区分される。 | モデルSDSではスチレンの水への溶解度は0.03g/100mL（20℃）とわずかで、消防法の区分は第2石油類の非水溶性液体である。加温や光などで重合することがある点はアクリル酸と共通する。 | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | 第2石油類の指定数量は非水溶性液体が1,000L、水溶性液体が2,000Lであり、水溶性液体の酢酸は2,000Lである。 | 政令別表第三では、第2石油類の指定数量は非水溶性液体1,000L、水溶性液体2,000Lである。モデルSDSは酢酸を第2石油類の水溶性液体に区分しているので、指定数量は2,000Lになる。 | ○×一問一答へ |
| 第2石油類（灯油・軽油・キシレン・酢酸・ギ酸・アクリル酸） | クロロベンゼンは無色の液体で、水にほとんど溶けず、比重が1より大きく水より重い。消防法上は第2石油類の非水溶性液体である。 | – | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | 第3石油類とは、重油、クレオソート油その他1気圧において引火点が70℃以上200℃未満のものをいう。 | – | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | 第4石油類とは、ギヤー油、シリンダー油その他1気圧において引火点が200℃以上250℃未満のものをいう。 | 別表第一の備考16により、ギヤー油・シリンダー油その他引火点200℃以上250℃未満のものは第4石油類である。第3石油類は備考15で引火点70℃以上200℃未満（重油・クレオソート油など）と定められている。 | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | 第3石油類・第4石油類は、1気圧・20℃で液状であるものに限られる。 | 備考10は引火性液体を液体と定め、第3石油類、第4石油類及び動植物油類については1気圧・20℃で液状であるものに限るとしている。20℃で固体のものは、これらの品名に当たらない。 | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | アニリンの引火点は約76℃（SDS）で70℃以上200℃未満の範囲にあり、第3石油類の非水溶性液体に区分される。 | – | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | 塗料類その他の物品であって、可燃性液体量が40%以下のものは、第3石油類・第4石油類から除かれる。 | 備考15・16のただし書を受けて、規則1条の3第6項は除かれるものを可燃性液体量が40%以下のものと定めている。60%はアルコール類の水溶液の除外（同条第4項）の数字である。 | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | 第4石油類の指定数量は6,000Lであり、第3石油類の非水溶性液体（2,000L）・水溶性液体（4,000L）より多い。 | – | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | ニトロベンゼンは黄色みのある液体（SDSは淡黄色）で、水にほとんど溶けず、水より重い。 | – | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | エチレングリコールは無色で粘り気のある液体で、水と混ざり合い、消防法上は第3石油類の水溶性液体である。 | モデルSDSではエチレングリコールは無色・粘ちょうで、水と混和する。消防法の区分は第3石油類の水溶性液体で、引火点は111℃（密閉式）、比重は1.1で水より重い。 | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | エチレングリコールは第3石油類の水溶性液体であり、指定数量は4,000Lである。 | 政令別表第三では、第3石油類の指定数量は非水溶性液体が2,000L、水溶性液体が4,000Lである。モデルSDSはエチレングリコールを第3石油類の水溶性液体に区分しているので4,000Lになる。 | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | 引火点が250℃以上の液体は、第4石油類にも動植物油類にも当たらず、第4類の危険物の品名のいずれにも該当しない。20℃で液状のものは指定可燃物の可燃性液体類に当たる。 | – | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | アニリンは無色〜淡黄色の液体で、空気や光にさらされると茶色に変色する。 | – | ○×一問一答へ |
| 第3石油類・第4石油類（重油・アニリン・ニトロベンゼン・エチレングリコール・グリセリン・潤滑油） | エチレングリコールは無色で粘り気があり、においの無い液体である。 | モデルSDSはエチレングリコールを無色・粘ちょうの液体とし、臭いを「無臭」としている。第4類の多くの物質は特有のにおいをもつが、エチレングリコールはその例外に当たる。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する性質 | 第4類の品名は、特殊引火物、第一石油類、アルコール類、第二石油類、第三石油類、第四石油類及び動植物油類の7つである。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する性質 | 1気圧での引火点は、第一石油類が21℃未満、第二石油類が21℃以上70℃未満、第三石油類が70℃以上200℃未満、第四石油類が200℃以上250℃未満である。 | 別表第一備考第十五号は、第三石油類を引火点70℃以上200℃未満のものと定めている。200℃以上250℃未満は第四石油類（備考第十六号）の範囲であり、250℃未満を上限とした点が誤り。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する性質 | 第4類の引火の危険性は、タグ密閉式引火点測定器による引火点の測定で判断し、条件によりクリーブランド開放式又はセタ密閉式で測定する。 | 政令1条の6は、タグ密閉式引火点測定器による測定を基本としている。80℃以下で引火点が測定されない場合はクリーブランド開放式、0℃以上80℃以下で測定され動粘度が10センチストークス以上の場合はセタ密閉式による。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する性質 | エタノール（蒸気密度1.59）やトルエン（同3.1）の蒸気は空気より重く、低い所に滞留しやすい。 | SDSでは空気を1とした蒸気密度がエタノール1.59、トルエン3.1であり、どちらの蒸気も空気より重い。漏れた蒸気は床面やくぼみに沿って広がり、離れた火源で引火することがあるので、換気は低所の蒸気も排出できるように行う。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する性質 | 灯油（比重約0.8）やトルエン（比重0.866）は水より軽く水にほとんど溶けないため、流出すると水面に浮いて広がる。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する性質 | 第4類にはエタノールのように水と混和する水溶性のものもあり、すべてが水に溶けないわけではない。 | エタノールのSDSでは水への溶解性は「水と混和」とされており、水によく溶ける。政令別表第三も第一石油類などを非水溶性液体と水溶性液体に分けて指定数量を定めており、水溶性の第4類があることを前提にしている。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する性質 | 第4類の液体は、流動や撹拌によって静電気が発生することがあり、静電気の放電が着火源になる。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する性質 | 引火点は点火源を近づけたとき引火する最低の液温であり、点火源なしに自ら燃え出す最低の温度は発火点である。 | 問題文は発火点の説明である。引火点は、液面付近に燃焼範囲の下限に達する濃度の蒸気が生じ、点火源を近づけると引火する最低の液温をいう。引火点が低いほど低い温度で引火する危険がある。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する性質 | ガソリンは引火点が−40℃以下と低いが、発火点は約300℃であり、引火点が低いことと発火点が低いことは別の性質である。 | 消防庁の資料ではガソリンの引火点は−40℃以下、発火点は約300℃で、モデルSDSも自然発火温度を約300℃としている。引火点が低くても発火点まで低いとは限らない。発火点100℃以下は特殊引火物に当たる要件の一つで、二硫化炭素（90℃）がこれに当たる。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する性質 | 蒸気と空気の混合気は、蒸気の濃度が燃焼範囲（エタノールは3.3〜19vol%）の内にあるときだけ点火源で燃焼する。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する性質 | 第4類の危険物が燃えるときは、液面から蒸発した蒸気が空気と混ざって燃える（蒸発燃焼）。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | 泡消火設備と泡を放射する消火器は、第4類の危険物に適応する。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | 屋内消火栓設備・屋外消火栓設備とスプリンクラー設備は、第4類の危険物に適応しない。 | 政令別表第五で、第1種の屋内消火栓設備・屋外消火栓設備と第2種のスプリンクラー設備は、第4類の欄に○が付いていない。これらの設備で水をかけると、水より軽い第4類の液体が水に浮いて流れ、燃える範囲を広げるおそれがある。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | 強化液を放射する消火器は、霧状に放射するものは第4類に適応し、棒状に放射するものは適応しない。 | 政令別表第五で、第4類の欄に○が付くのは霧状の強化液を放射する消火器だけで、棒状の強化液を放射する消火器には付いていない。同じ消火薬剤でも放射の形で適応が分かれる。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | 棒状の水を放射する消火器は、第4類の危険物にも電気設備にも適応しない。 | 政令別表第五で、棒状の水を放射する消火器は第4類の欄に○がない。水より軽い第4類の液体は注いだ水に浮いて流れ、燃えている範囲を広げてしまう。霧状にしても第4類には適応しない点も合わせて押さえる。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | 二酸化炭素を放射する消火器とハロゲン化物を放射する消火器は、第4類の危険物に適応する。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | 消火粉末のうち、りん酸塩類等を使用するものと炭酸水素塩類等を使用するものは、第4類の危険物に適応する。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | 第5種の消火設備のうち、乾燥砂と膨張ひる石・膨張真珠岩は第4類に適応するが、水バケツ又は水槽は適応しない。 | 政令別表第五で、第5種の水バケツ又は水槽は第4類の欄に○がない。同じ第5種でも、乾燥砂と膨張ひる石又は膨張真珠岩は第4類の欄に○があり、液面を覆って消火できる。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | アルコールやアセトンなど水溶性の第4類の火災を泡で消火するときは、水溶性液体用の泡（耐アルコール泡）を使う。 | アセトンのSDSは消火剤に耐アルコール性泡消火剤を、エタノールのSDSは対アルコール性泡消火剤を挙げている。水に溶ける液体は一般の泡の水分を取り込んで泡を壊すため、泡の膜が保てず消火できない。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | 水より軽く水に溶けない第4類の火災に棒状の水を注ぐと、液体が水面に浮いて広がり、火災が拡大するおそれがある。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | 泡や二酸化炭素による第4類の消火は、主に燃焼面への空気（酸素）の供給を断つ窒息効果による。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | 移動タンク貯蔵所には、霧状の強化液8L以上・二酸化炭素3.2kg以上・消火粉末3.5kg以上などの自動車用消火器を2個以上設ける。 | 規則35条2号は、移動タンク貯蔵所に霧状の強化液8L以上、二酸化炭素3.2kg以上、消火粉末3.5kg以上などの自動車用消火器を2個以上設けることを求めている。1個では足りない。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する消火の方法（水溶性液体と泡） | 第3種の水蒸気消火設備又は水噴霧消火設備は、第4類の危険物に適応する。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する火災予防の方法 | 第4類の危険物は、炎、火花若しくは高温体との接近又は過熱を避けるとともに、みだりに蒸気を発生させないこと。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する火災予防の方法 | 水との接触を避ける基準は、第1類のアルカリ金属の過酸化物、第2類の鉄粉・金属粉・マグネシウム、第3類の禁水性物品に定められ、第4類にはない。 | 政令25条1項4号の第4類の基準は、炎・火花・高温体との接近や過熱を避け、みだりに蒸気を発生させないことである。水との接触を避けることは、同項1号から3号の第1類のアルカリ金属の過酸化物、鉄粉等、禁水性物品の基準である。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する火災予防の方法 | 危険物を貯蔵し又は取り扱う建築物等は、危険物の性質に応じ、遮光又は換気を行う。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する火災予防の方法 | 可燃性の蒸気が漏れ又は滞留するおそれのある場所では、電線と電気器具を完全に接続し、火花を発する機械器具・工具・履物等を使用しない。 | 政令24条13号は、可燃性の蒸気が漏れ又は滞留するおそれのある場所で火花を発する機械器具・工具・履物等を使用しないことを定めており、換気による例外は置いていない。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する火災予防の方法 | 危険物が残存し又は残存しているおそれがある設備・容器等を修理するときは、安全な場所で危険物を完全に除去した後に行う。 | 政令24条10号は、危険物が残存し又は残存するおそれのある設備・機械器具・容器等の修理は、安全な場所において危険物を完全に除去した後に行うと定めている。空に見える容器にも蒸気が残るため、除去が先である。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する火災予防の方法 | 危険物のくず、かす等は、1日に1回以上、危険物の性質に応じて安全な場所で廃棄その他適当な処置をする。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する火災予防の方法 | 屋外・屋内・地下・簡易の貯蔵タンクの計量口は、計量するとき以外は閉鎖しておく。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する火災予防の方法 | 屋内貯蔵所では、容器に収納して貯蔵する危険物の温度が55℃を超えないように必要な措置を講ずる。 | 政令26条1項3号の3は、屋内貯蔵所で容器に収納して貯蔵する危険物の温度を55℃以下に保つ措置を求めている。60℃ではない。液温が上がると蒸気の発生量が増える。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する火災予防の方法 | 染色又は洗浄の作業は、可燃性の蒸気の換気をよくして行い、廃液をみだりに放置しないで安全に処置する。 | – | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する火災予防の方法 | 危険物を焼却して廃棄するときは、安全な場所で、他に危害を及ぼすおそれのない方法で行い、見張人をつける。 | 政令27条5項1号は、焼却は安全な場所で、燃焼又は爆発によって他に危害又は損害を及ぼすおそれのない方法で行うとともに、見張人をつけることと定めている。安全な場所であることと見張人は両方必要である。 | ○×一問一答へ |
| 第4類に共通する火災予防の方法 | 可燃性の蒸気が滞留するおそれのある製造所の建築物には、その蒸気を屋外の高所に排出する設備を設ける。 | 政令9条1項11号は、可燃性の蒸気又は可燃性の微粉が滞留するおそれのある建築物に、その蒸気又は微粉を屋外の高所に排出する設備を設けることを求めている。空気より重い蒸気を低所に出すと地表付近に滞留するので、高所から出して拡散させる。 | ○×一問一答へ |