暗記表
職業能力開発・労働市場の暗記表30項目
職業能力開発、労働市場、労働政策、働く環境の基礎を整理する。キーワード・重要度・章で絞り込み、表の行をクリックすると 要点の全文が開きます。各項目から○×問題へ直行できます。
重要度
30項目
| 項目（クリックで詳細） | 重要度 | 覚え方 | ひっかけ注意 | 問題 |
|---|---|---|---|---|
| ジョブ・カード | A | 計画するカード、能力を示すカード | 履歴書・職務経歴書の代用品だけとする誤り。 | ○×へ |
| ジョブ・カード | A | 書類を作るより、本人が言葉をつくる | 完成した様式だけを成果とし、本人の自己理解・意思決定を置き去りにする肢。 | ○×へ |
| 企業内支援 | A | 方針に沿って、節目に、体系的・定期的 | 人事評価面談そのもの、又は希望者だけの一度きりの面談とする誤り。 | ○×へ |
| 情報活用 | A | 出典・時点・範囲を見て、本人と照合 | 平均賃金や有効求人倍率だけで職業選択を決める誤り。 | ○×へ |
| 情報活用 | A | 職業情報は地図、適職の判決ではない | 公的サイトだから個人への当てはまりも保証される、と過度に一般化する肢。 | ○×へ |
| 情報活用 | A | 出典・時点・定義・範囲を確認 | 『公的統計だから個人にも必ず当てはまる』『最新なら条件確認不要』という過度な一般化。 | ○×へ |
| 職業能力開発促進法 | S | 目的も計画も労働者が自ら | 企業の人材配置計画や支援者の指示と同義にする肢に注意。 | ○×へ |
| 職業能力開発促進法 | A | 本人は自発、事業主は機会と援助 | 労働者だけに全責任があり、事業主には何の役割もないとする極端な肢。 | ○×へ |
| 職業能力開発促進法 | A | 訓練・機会・援助で能力開発を促す | 事業主の役割を業務命令による訓練だけに限定する肢。 | ○×へ |
| 職業能力開発促進法 | A | 機会を確保するなら資格者を有効活用 | 絶対的義務・業務独占へ強める肢と、活用への配慮は不要と弱める肢の両方に注意。 | ○×へ |
| 企業内教育訓練 | A | 仕事の中でも外でも、組み合わせて訓練 | OJTだけが法定の職業訓練、外部研修は自己啓発だけとする誤り。 | ○×へ |
| 企業内教育訓練 | A | 計画を作り、知らせ、推進者を活かす | 計画作成だけで足り、周知は不要とする肢。『努めなければならない』を直ちに刑罰付き義務と強める肢にも注意。 | ○×へ |
| 労働関係法令 | S | 解雇予告は三十日前、なければ三十日分 | 一律14日前、賃金は基本給30日分とする数字・用語の入替え。例外が一切ないと断定する肢にも注意。 | ○×へ |
| 労働条件の原則 | S | 合意より先に最低基準 | 本人が同意したから最低基準未満でも有効とする。 | ○×へ |
| 労働契約 | A | 合意・均衡・生活・信義 | 使用者の一方的通知だけで常に契約が成立するとする。 | ○×へ |
| 労働条件の明示 | S | 働く前に期間・場所・仕事・時間・賃金 | 入社後に説明すればよい、すべて口頭でよいとする。 | ○×へ |
| 労働時間・休日 | S | 8・40、休みは週1か4週4 | 業種や協定を確認せず一律に結論づける。 | ○×へ |
| 解雇 | S | 解雇予告は原則30日前 | 予告手当を払えば解雇理由も当然に有効になるとする。 | ○×へ |
| 均等・両立支援 | A | 性別で分けない、休業で不利にしない | 本人保護を理由に一律排除を正当化する。 | ○×へ |
| 雇用保険 | S | 失業給付だけでなく雇用と能力開発 | 離職者だけの制度と狭く捉える。 | ○×へ |
| 基本手当 | S | 離職だけでなく期間・意思・能力・求職 | 退職者全員が同額を即時受給するとする。 | ○×へ |
| 労災保険 | A | 仕事・複数業務・通勤は労災 | 通勤中はすべて私生活として除外する。 | ○×へ |
| 健康保険 | A | 業務外の療養、働けず無給なら要件確認 | 病名だけで支給を確定する。 | ○×へ |
| 公的年金 | A | 基礎の国民年金、上に厚生年金 | 公的年金を老後の給付だけと捉える。 | ○×へ |
| キャリア教育・研修・普及活動 | A | 対象と学習目標から研修を設計 | 「対象と学習目標から研修を設計」を単独の形式要件として暗記し、相談者の主体性・目的・状況確認を省くこと。 | ○×へ |
| キャリア教育・研修・普及活動 | A | 体験と振り返りを結ぶキャリア教育 | 「体験と振り返りを結ぶキャリア教育」を単独の形式要件として暗記し、相談者の主体性・目的・状況確認を省くこと。 | ○×へ |
| キャリア教育・研修・普及活動 | A | 集団活動と個別相談の境界 | 「集団活動と個別相談の境界」を単独の形式要件として暗記し、相談者の主体性・目的・状況確認を省くこと。 | ○×へ |
| 職業能力開発・労働市場情報・公的支援資源 | A | 第12次職業能力開発基本計画 | 「第12次職業能力開発基本計画」を単独の形式要件として暗記し、相談者の主体性・目的・状況確認を省くこと。 | ○×へ |
| 職業能力開発・労働市場情報・公的支援資源 | A | 仕事とスキル情報の読み方 | 「仕事とスキル情報の読み方」を単独の形式要件として暗記し、相談者の主体性・目的・状況確認を省くこと。 | ○×へ |
| 職業能力開発・労働市場情報・公的支援資源 | A | 能力開発資源は利用条件まで確認 | 「能力開発資源は利用条件まで確認」を単独の形式要件として暗記し、相談者の主体性・目的・状況確認を省くこと。 | ○×へ |