| ジョブ・カード | A | 計画するカード、能力を示すカード | 履歴書・職務経歴書の代用品だけとする誤り。 | オリジナル○×問題へ |
| ジョブ・カード | A | 書類を作るより、本人が言葉をつくる | 完成した様式だけを成果とし、本人の自己理解・意思決定を置き去りにする肢。 | オリジナル○×問題へ |
| 企業内支援 | A | 方針に沿って、節目に、体系的・定期的 | 人事評価面談そのもの、又は希望者だけの一度きりの面談とする誤り。 | オリジナル○×問題へ |
| 情報活用 | A | 出典・時点・範囲を見て、本人と照合 | 平均賃金や有効求人倍率だけで職業選択を決める誤り。 | オリジナル○×問題へ |
| 情報活用 | A | 職業情報は地図、適職の判決ではない | 公的サイトだから個人への当てはまりも保証される、と過度に一般化する肢。 | オリジナル○×問題へ |
| 情報活用 | A | 出典・時点・定義・範囲を確認 | 『公的統計だから個人にも必ず当てはまる』『最新なら条件確認不要』という過度な一般化。 | オリジナル○×問題へ |
| 職業能力開発促進法 | S | 目的も計画も労働者が自ら | 企業の人材配置計画や支援者の指示と同義にする肢に注意。 | オリジナル○×問題へ |
| 職業能力開発促進法 | A | 本人は自発、事業主は機会と援助 | 労働者だけに全責任があり、事業主には何の役割もないとする極端な肢。 | オリジナル○×問題へ |
| 職業能力開発促進法 | A | 訓練・機会・援助で能力開発を促す | 事業主の役割を業務命令による訓練だけに限定する肢。 | オリジナル○×問題へ |
| 職業能力開発促進法 | A | 機会を確保するなら資格者を有効活用 | 絶対的義務・業務独占へ強める肢と、活用への配慮は不要と弱める肢の両方に注意。 | オリジナル○×問題へ |
| 企業内教育訓練 | A | 仕事の中でも外でも、組み合わせて訓練 | OJTだけが法定の職業訓練、外部研修は自己啓発だけとする誤り。 | オリジナル○×問題へ |
| 企業内教育訓練 | A | 計画を作り、知らせ、推進者を活かす | 計画作成だけで足り、周知は不要とする肢。『努めなければならない』を直ちに刑罰付き義務と強める肢にも注意。 | オリジナル○×問題へ |
| 労働関係法令 | S | 解雇予告は三十日前、なければ三十日分 | 一律14日前、賃金は基本給30日分とする数字・用語の入替え。例外が一切ないと断定する肢にも注意。 | オリジナル○×問題へ |
| 労働条件の原則 | S | 合意より先に最低基準 | 本人が同意したから最低基準未満でも有効とする。 | オリジナル○×問題へ |
| 労働契約 | A | 合意・均衡・生活・信義 | 使用者の一方的通知だけで常に契約が成立するとする。 | オリジナル○×問題へ |
| 労働条件の明示 | S | 働く前に期間・場所・仕事・時間・賃金 | 入社後に説明すればよい、すべて口頭でよいとする。 | オリジナル○×問題へ |
| 労働時間・休日 | S | 8・40、休みは週1か4週4 | 業種や協定を確認せず一律に結論づける。 | オリジナル○×問題へ |
| 解雇 | S | 解雇予告は原則30日前 | 予告手当を払えば解雇理由も当然に有効になるとする。 | オリジナル○×問題へ |
| 均等・両立支援 | A | 性別で分けない、休業で不利にしない | 本人保護を理由に一律排除を正当化する。 | オリジナル○×問題へ |
| 雇用保険 | S | 失業給付だけでなく雇用と能力開発 | 離職者だけの制度と狭く捉える。 | オリジナル○×問題へ |
| 基本手当 | S | 離職だけでなく期間・意思・能力・求職 | 退職者全員が同額を即時受給するとする。 | オリジナル○×問題へ |
| 労災保険 | A | 仕事・複数業務・通勤は労災 | 通勤中はすべて私生活として除外する。 | オリジナル○×問題へ |
| 健康保険 | A | 業務外の療養、働けず無給なら要件確認 | 病名だけで支給を確定する。 | オリジナル○×問題へ |
| 公的年金 | A | 基礎の国民年金、上に厚生年金 | 公的年金を老後の給付だけと捉える。 | オリジナル○×問題へ |
| キャリア教育・研修・普及活動 | A | 誰に、何ができる研修か | 既存の人気講座を対象者や学習目標の確認なしにそのまま使う誤り。 | オリジナル○×問題へ |
| キャリア教育・研修・普及活動 | A | 体験を振り返り、次の行動へ | 職場見学を実施しただけでキャリア教育の目的が達成されたとする誤り。 | オリジナル○×問題へ |
| キャリア教育・研修・普及活動 | A | 集団は無理なく、個別相談へつなぐ | 研修の学習効果を高めるためなら個人的な悩みの開示を強制できるとする誤り。 | オリジナル○×問題へ |
| 職業能力開発・労働市場情報・公的支援資源 | A | 第12次は2026から2030の5年間 | 第11次の2021〜2025年度と対象期間を入れ替える誤り。 | オリジナル○×問題へ |
| 職業能力開発・労働市場情報・公的支援資源 | A | 仕事とスキルを調べ、本人と照合 | job tagの職業別データから相談者個人の将来を断定する誤り。 | オリジナル○×問題へ |
| 職業能力開発・労働市場情報・公的支援資源 | A | 対象・費用・期間・申請時期・両立 | 公的な能力開発制度なら誰でもいつでも無条件に利用できるとする誤り。 | オリジナル○×問題へ |