職業能力開発・労働市場
セルフ・キャリアドック
企業が人材育成方針に基づいて、節目の面談と関連施策を体系的・定期的に組み合わせる仕組みを学びます。
要点 5件・確認問題 5問読む → 覚える → 解くまでこのページで完結
- 最終確認日
- 2026-08-09
- 確認
- 合トレ編集部・一次資料監査
このサイトでの学習
学習優先度 B対応する一問一答 5問
表示している優先度は、公式過去問の出題回数ではなく、オリジナル問題の編集部重要度に基づく学習上の目安です。
セルフ・キャリアドック
企業の人材育成ビジョン・方針に基づき、キャリアコンサルティング面談と多様なキャリア研修などを組み合わせ、体系的・定期的に従業員を支援する仕組み。単発の希望者面談とは異なる。
覚え方方針に沿って、節目に、体系的・定期的
01セルフ・キャリアドックの重要暗記項目
セルフ・キャリアドック
企業の人材育成ビジョン・方針に基づき、キャリアコンサルティング面談と多様なキャリア研修などを組み合わせ、体系的・定期的に従業員を支援する仕組み。単発の希望者面談とは異なる。
覚え方方針に沿って、節目に、体系的・定期的
ひっかけ注意人事評価面談そのもの、又は希望者だけの一度きりの面談とする誤り。
事業主による能力開発支援
職業能力開発促進法4条は、訓練、機会確保への援助、職業生活設計に即した自発的能力開発を容易にする援助等を定める。 本人の努力と事業主の支援は対立しない。キャリア形成支援では、本人の主体性を尊重しつつ、組織が用意できる学習・経験機会を結びつける。
覚え方訓練・機会・援助で能力開発を促す
ひっかけ注意事業主の役割を業務命令による訓練だけに限定する肢。
事業主による資格者の活用
職業能力開発促進法10条の3第2項の規定である。 条文は『必ず全てを資格者だけに実施させなければならない』という業務独占ではなく、資格者を有効活用するよう配慮する規定。語尾まで正確に読む。
覚え方機会を確保するなら資格者を有効活用
ひっかけ注意絶対的義務・業務独占へ強める肢と、活用への配慮は不要と弱める肢の両方に注意。
業務内と業務外の訓練
法9条は、業務遂行の過程内でも過程外でも、自ら・共同して、又は適切な外部施設を利用して訓練できるとしている。 一般に業務内訓練はOJT、業務外訓練はOff-JTとして整理される。目的・対象者・習得内容に応じて組み合わせる。
覚え方仕事の中でも外でも、組み合わせて訓練
ひっかけ注意OJTだけが法定の職業訓練、外部研修は自己啓発だけとする誤り。
段階的・体系的な能力開発計画
法11条は計画作成の努力に加え、作成時の周知や職業能力開発推進者の活用による円滑な実施への努力を定める。 計画を人事部内に置くだけでなく、労働者が自分の職業生活設計と結びつけられるよう周知する視点が重要。
覚え方計画を作り、知らせ、推進者を活かす
ひっかけ注意計画作成だけで足り、周知は不要とする肢。『努めなければならない』を直ちに刑罰付き義務と強める肢にも注意。
覚える数字と、狙われる引っかけ
- ひっかけ希望者に一度だけ行う面談をセルフ・キャリアドックとする
- ひっかけ人事評価面談と同一の制度だとする
02試験で正誤を分けるチェック順
- 1単発の希望者面談との違い
問題文の限定語を先に拾い、上の暗記項目と照合してから結論を出します。
- 2人材育成ビジョン・方針との接続
問題文の限定語を先に拾い、上の暗記項目と照合してから結論を出します。
- 3面談結果を組織課題の把握にも活かす視点
問題文の限定語を先に拾い、上の暗記項目と照合してから結論を出します。
03この論点の根拠
- 情報確認日
- 2026-08-09
- 復習方法
- 要点を確認した後、下の○×問題で条件の違いを見分ける
法改正により扱いが変わる場合があります。試験日程や申込みに関する情報は、 必ず公式案内も確認してください。
問題演習
セルフ・キャリアドックの○×一問一答
1/5問解答 0・正解 0
職業能力開発・労働市場重要度 S
セルフ・キャリアドック
セルフ・キャリアドックは、企業の人材育成方針に基づき、節目のキャリアコンサルティングと研修等を組み合わせて体系的・定期的に支援する仕組みである。
収録している全問から、分野・重要度で解く
社会的意義・制度10問、理論・カウンセリング43問、職業能力開発・労働市場85問、相談実務・倫理162問を収録。