換気の第1種・第2種・第3種を比較｜24時間換気も整理【賃貸不動産経営管理士】【2026年度試験対応】

機械換気は給気・排気に送風機を用いるかどうかで3種類に分かれる。第1種は給気・排気とも機械で行い、室内を正圧にも負圧にもでき換気量が安定するため熱交換換気や地下室等に用いるが設備費・運転費が大きい。第2種は給気のみ機械で室内が正圧となり、汚染空気の流入を嫌う手術室・クリーンルームなどに用いる。第3種は排気のみ機械で室内が負圧となり、臭気や水蒸気を他室へ拡散させない台所・浴室・便所に用いる。

覚え方一種は両方機械、二種は押し込む正圧、三種は吸い出す負圧

ひっかけ注意第2種と第3種の入替えが最頻出。給気だけ機械が第2種（正圧）、排気だけ機械が第3種（負圧）である。

建築基準法のシックハウス対策では、原則としてすべての居室に機械換気設備（24時間換気設備）の設置が義務づけられ、住宅等の居室では換気回数0.5回/h以上、住宅等以外の居室では0.3回/h以上が必要とされる。あわせてホルムアルデヒドを発散する内装仕上材の使用面積制限（F☆☆☆☆は制限なし）と、シロアリ駆除剤クロルピリホスの使用禁止が定められた。規制対象はこの2物質である。換気設備は常時運転が前提で、停止すると結露やカビの原因となる。

覚え方住宅は〇・五回、住宅以外は〇・三回、規制物質は二つ

ひっかけ注意換気回数の数値の入替えのほか、「規制対象はホルムアルデヒドだけ」とする誤りが狙われる。

建築基準法28条2項は、居室には換気のための窓その他の開口部を設け、換気に有効な部分の面積を床面積の20分の1以上とすることを求め、政令で定める技術的基準に従って換気設備を設けた場合はこの限りでないとする。ふすま・障子など随時開放できるもので仕切られた2室は1室とみなされる。これとは別に、調理室・浴室など火を使用する設備を設けた室には、同条3項により換気設備の設置が義務づけられる。

覚え方換気は二十分の一、火を使う部屋には必ず換気設備

ひっかけ注意採光の7分の1と入れ替える出題が最頻出。火気使用室の換気設備義務が開口部の有無と別に課される点も狙われる。

結露は、水蒸気を含む空気が露点温度以下の面に接して水滴となる現象で、壁や窓の表面に生じる表面結露と、壁体内部で生じる内部結露がある。対策の基本は、①換気により室内の水蒸気を排出する、②断熱を強化して表面温度を露点以上に保つ、③家具を壁から離して空気を流すの3点で、熱が伝わりやすい熱橋（ヒートブリッジ）部分には断熱補強が有効である。内部結露を防ぐには断熱層の室内側に防湿層を設ける。

覚え方換気で減らし断熱で温め、家具は壁から離す

ひっかけ注意「結露はすべて入居者の使い方の問題」とする決めつけが狙われる。断熱不足や熱橋など建物側に原因がある場合もある。

内部結露は壁体の内部で生じるため目に見えないまま進行し、断熱材を湿らせて性能を低下させ、木部の腐朽や金物の腐食を招くので被害が深刻になりやすい。冬季は室内の水蒸気圧が高く、水蒸気は室内から壁体内へ移動するので、防湿層は断熱材の室内側に設ける。あわせて外壁側に通気層を設けて入り込んだ湿気を排出し、防湿層の破れやコンセント回りの隙間をつくらないよう施工する。

覚え方防湿は内側、通気は外側

ひっかけ注意防湿層を断熱材の屋外側に設けるとする誤りが狙われる。湿気が流れる向きから位置を判断すれば間違えない。

建築基準法28条により、住宅の居室には採光のための窓その他の開口部を設け、その面積は居室の床面積の7分の1以上としなければならない（一定の照明設備を設ける場合は10分の1以上まで緩和される）。換気のための開口部は居室の床面積の20分の1以上が必要で、これを満たさない場合は換気設備を設ける。居室の天井の高さは2.1m以上とされ、地階に設ける住宅の居室には防湿・防水の措置が求められる。

覚え方採光は七分の一、換気は二十分の一、天井は二・一メートル

ひっかけ注意採光（1/7）と換気（1/20）の数値の入替えが狙われる。押入れや便所は居室ではない点も押さえる。

熱橋（ヒートブリッジ）とは、断熱が途切れて熱が伝わりやすくなった部分をいう。鉄筋コンクリート造の内断熱工法では、室内側に張った断熱材が柱・梁・床スラブとの取合いで途切れるため、その部分の表面温度が下がって結露やカビが生じやすい。外断熱工法は躯体を外側から連続して覆うため熱橋が生じにくく躯体の温度変化も小さいが、工事費が高く外壁の納まりに制約がある。

覚え方内断熱は柱梁で途切れて冷える、外断熱は外から包む

ひっかけ注意内断熱と外断熱の特徴の入替えが狙われる。断熱が途切れるかどうかで熱橋の生じやすさを判断する。